中東情勢が非情にきな臭い話になってきました。まさに、インターネットの検索では、第三次世界大戦などのワード検索が増えているということです。
日本の自衛隊派遣も予定通り中東に行うという事を話しています。もし日本が戦争に巻き込まれることになれば、大変なことになります。また、エネルギーを中東にかなりの部分を頼っている日本にとっては、石油価格の高騰も考えられ、経済に多大な影響を与える可能性が出ています。また、ここ最近ゴールドの価格が非情に高騰しており、通貨危機を迎える可能性もましています。まさに、2020年、新年になったばかりですが、世界情勢がどう転ぶか非情に不安要素が出てきています。場合によっては、リーマンショック以上の経済危機が訪れ、好調である株価も一気に転落する可能性も秘めています。
また、戦乱になれば、同盟国から日本に対して、どのような貢献をするのかという圧力がかかることが予測されます。最低限でも経済的支援、場合によっては、多国籍軍として日本も後方援護という名目で、日本の自衛隊も危険が及ぶ可能性も秘めています。
この危機的状況を乗り切るための切り札は、このブロブで説明しているMSA資金が重要な役割を果たすことになります。
1990年に起こった湾岸戦争のときに日本が経済負担をする際に、日本の基幹産業企業にこの補助金を出すという名目で、政府財源も確保して資金を捻出した経緯がありました。
今回もその必要性が問われる可能性が十分に出てきました。
「備えあれば患いなし」ということわざがありますが、万一の事態に備えて、MSA資金を早急に動かす必要があります。
すなわち、「ミサイルを打つくらいなら、現ダマ（お金）を投げた方が安全だ」という考え方です。
お金を十分に与えるということは、平和にするために非情に重要な作戦です。日本には幸いMSA資金があるわけですから、民間企業の対象者の協力を得て、資金の捻出をして、国際貢献することで、大きな危機も乗り越える事ができるのではないでしょうか？
経済的危機、不安定が乱世を導きます。長期運用して、大きな財源があのですから、平和利用を率先できる日本として世界にアピールすることで、日本の価値を増すことになると思います。
いずれにしろ、本当に事態が悪化してしまえば、MSA資金の捻出は強制的（国策として）におこなれることになるかと思いますが、その前に、民間人のちからでそれを解決することが、皆さんにとって幸せなことかと思っています。
