人は思考する生き物である。しかし、思考することを否定すれば、人類は破滅へと向かう・・・
さて、読者の皆さん、戦後の日本の政策だと言われた「３S政策」という言葉をご存知ですか？
３Sとは、「スポーツのS」「セックスのS」「スクリーンのS」を指すそうです。国民は、スポーツに熱中し、性的産業を発展させ、スクリーンでは、毎日楽しいバラエティー番組、映画を鑑賞する。
たしかに、日本は、現在もその制度が継続しているように感じます。国の最高決定期間である国会であっても、不倫問題などで、「一線を超えましたか？」が論議している始末・・・本当の日本の問題を論じているのか？という風に感じることもおおいのではないでしょうか？マスコミも、その手の話には特に力を入れて特集をして報道している。そのために、国民の関心は、そちらに向けられて、本質的な問題点には関心をむけられてない意識誘導があると感じているのではないでしょうか？
このブログを真剣に読んでいる人は、そのような問題意識を持っている人が多いかと思います。
その制度を避難することはしないのですが、娯楽は重要、あまり、難しい社会問題に目を向けないことも、人生を気楽に過ごすためには、重要かもしれません。しかし、大きな問題に直面しているときに、その問題をクリアーしようとする意識が国民全員からなくなれば、日本の未来は、誰が考えるのか？という問題になります。すなわち、自国のことは、自国民が考える以外、第三者が何かをしているということはありえません。
日本経済の停滞が続き「失われた３０年」という時代が何故起こったかの問題点を、少子高齢化による労働人口の低下、労働の質の低下・・・という日本人がだめになったという理由で片付けていいのでしょうか？
資本主義社会は、お金の量で決まります。日本は、量的緩和政策を行い、見た目上は、通貨を多く発行していいますが、国債をどんどん発行して、通貨を発行するという手法を行っています。見た目の経済を良くするために、国債を発行し、通貨は発行し、それを株式市場に投入し、株価を釣り上げて、一瞬、好景気に見せていますが、これは、国民生活を豊かにするための内需拡大政策ではなく、実質経済とは関係ない金融市場への資金投入にすぎません。実質経済への投資は、産業設備投資など、直接投資がなければ、国民生活の向上へ繋がりません。日本は、産業への直接投資は、年々減っていおり、このまま行けば、壊滅的な事になりそうであるというデットラインに来ているのではないかと言われています。
筆者は、何を言いたいのか？といえば、メディアが報道していることや、社会風潮は、多くは、一部の勢力に対して厳しい目を向けられたくないということで、報道される内容には、意図が持たれているとイメージしたらいいかと思います。
心理誘導です。確かに、筆者は、MSA資金については、この話を、ひどい社会風潮に言われていることに対して、その風潮を是正しようということで、文面で、誘導をしています。
人は、何かを表現するときに、必ず、自らの意思によって、第三者を誘導するような話をする傾向があります。
どの話が正しいのか？どうしたらいいのかは、複数の意見を聞いて、自らの判断によって、導くことが大切です。
ここ数日、株価の下落が話題になっています。円安にもなるのでは・・・ということを言われています。そうなれば、どうなるか？日本は、多額の政府系ファンド、年金機構を含め、株式市場に投資しています。株安、円安に一気になれば、将来の日本の財源の確保が難しくなります。
そんなとき、PPP運用を活用したMSA資金による補助金制度が必ず、大きな助けになります。
今年は、大きく金融市場が動く年になるかと思います。爆発的な量的緩和を行い株価を釣り上げてきましたが、不況を理由に一気に緊縮財政を行い、市場から資金が大きく消え去る可能性を持っています。
すなわち、国債という借金の上に成り立っている経済ですので、いづれは、その借金を償還しなければならないという時期になります。その時、緊縮財政にして、一気に経済規模が縮小、株価暴落、不動産価格の暴落、失業者が増えます。令和になり大不況になる可能性が出てきました。
大不況があったのちに、また、復興するということで、量的緩和が始まり、徐々に金融市場に資金が回り始め、株価の回復をするということを、経済では繰り返しています。大体同じパターンです。
今年は、場合によっては、リーマンショックの１０倍以上の大不況が来るのではないかと話しています。それは、平均株価を見てもわかりますが、米国の株式市場の平均株価の上昇は、異常なものがあります。
それは、借金による異常なまでの株式投資が行われているというイメージになるかと思います。借り入れをして行う投資は、株価の下落が始まれば、一気に崩壊する可能性が高いです。
このまま行けば、大崩壊をして、株式市場は、一気に下落をして、市場から資金が消えていきます。そうなったとき、仮想的な好景気に湧いていた金融投資を行っている企業は、破綻、その結果、多くの失業者が生まれます。その結果、社会不安が増大し、治安の悪化、場合によっては、紛争になる場合もあります。
すなわち、借金で作り上げる見た目上の好景気というものは、必ず崩壊することになります。そこで、借金を伴わないMSA資金の活用・・・というのが、日本経済を救います。もっというならば、世界経済を支えるほどの財源があります。MSA資金におけるPPP運用されている資金は、数京円と言われています。すなわち、この資金を最大限引き出すことができれば、毎年数京円の資金を借金を伴わない形で市場に資金を投入することが出来ます。
ある意味、これができれば、世界的大不況に対しても、日本が導く形で世界不況から抜け出すことができるだけの財源があることになります。
極東の島国からメシア（救世主）が出るというのは、MSA資金の存在を知った勇者立ちが立ち上がり、その資金を市場にバラマキ、借金による市場経済から脱却をすることかと思っています。
