歴史の周期は、「７２年周期」であるということです。今年は、２０２１年ですから、今から７２年前といえば、１９４９年になります。この時期は、戦後復興が始まったばかりの頃でした。日本の主要都市の大部分が焼け野原になり、日本は産業再建、復興へと力強く歩み始めました。今から７０年前といえば、１９５１年になります。まさにサンフランシスコ講和条約で日本が独立国として新たに歩み始めた時期、歴史の周期は、破壊と再生の時期になっていることが言えます。
今回の周期では、戦争は起きていませんが、世界的にパンデミックスのためコロナ渦で各国国境閉鎖、感染防止のために、各都市で緊急事態宣言や都市封鎖が行われているということは、まさに、今までの生活のスタイルが破壊の時期になっています。
今の時代の流れが、破壊と再生の時期になっているとすれば、コロナ渦のなかで旧来からの社会体制が崩壊し、新たしい社会体制に変革の時期だといえるのではないでしょうか？旧来の方法では、維持できない社会体制になっていることがいえるかもしれません。
すなわち、世間では、ワクチンの接種について話題になっていますが。今の状況を打破するために、人は新たな行動に出ています。
まさに、再生の時期です。
一昨年は、破壊の時期であり、今年からは、再生に向けて新たなタイミングになります。
さて、このブログのテーマであるかつては、償還制度といわれた大企業の経営者に資金提供を行う案件についての関係ですが、ちょうど、今から７２年ほど前からスタートした案件になります。ふなわち、第二次世界大戦後の世界の復興財源をどうするかということで、世界から集めた接収財産の活用方法について世界的金融機関に信託をしてそれを運用することで、復興財源にするということを行いました。
日本の名義の接収財産が、約６０％あったということです。先の大戦での接収財産は、すべてが日本の名義ではなかったことは言えます。日本の名義の接収財産は、皇室及び旧財閥の資産ということであったということです。このあたりの話は、このブログでも以前説明したことがあります。
すなわち、復興財源で活用された資産は、敗戦国などから集められた接収財産をイングランド銀行に信託（TRUST）することで、世界的金融機関で運用されたということが言えます。日本名義のものが、一番多く約６０％もあったことで、日本から人を派遣して管理委員会を組織し、信託財産を運用したものを復興財源として活用するという制度になったのです。すなわち、皇室との近い関係者によって、この資金の管理委員会を組織したことで、皇室から資金が提供されるという話が広がったのでしょう。
すなわち、一昨年が旧来の社会構造の破壊が起こり、今は、その状況の復興、再生をするにはどうしたらいいのかを検討する時期になっているということです。すなわち、事態の収集には、ワクチンの接種、そして、その後の経済復興には、この復興財源がまた活用される時期が到来することを意味しているのでしょう。
一昨年より、この制度の流れが変わってきていると思っています。
今年は、この流れが、現実的に動き出すと言えるでしょう。
筆者の予想では、２月以降、活用件数が増える流れが一気にくると予想しています。実は、こんな資金が本当にあったのだ。という話が関係者の間で伝わると予想しています。
実際には、戦後復興時から現在まで、約１９０社の企業代表者が皇室資金といわれる橘資金を活用してきました。２００５年頃から始まった旧財閥の資金といわれる育成資金については、さほど件数が多く活用はされていませんが、民間資金の活用という精算事業は、これから本格的に動くでしょう。
その啓示が今年は示されると予想しています。
さて、このコロナ渦のなかで、如何に動くかは、関係者の協力によりますが、筆者は、非常に良い方向に流れると予想しています。
今年からは、復興再生の時期に突入します。すなわち、この資金が動くということを意味します。
