企業育成資金にける企業育成コンサルタントのビジネスは、日本で最も規模感のあるビジネスモデルであり、日米共同事業であるということは、国家レベルで最高峰のビジネスモデルであります。
最高峰のビジネスモデルが完成しているのですが、間違った一部の報道により、世間では、随分勘違いされています。
筆者は、MSA総合研究所を立ち上げ、本制度について研究をしています。
筆者自身も、自ら国内と海外に法人を持ち、国際ビジネスを展開し、過去に累計約３５００社の企業人に対してビジネスセミナーを開催してきました。ジェトロ、商工会議所、青年会議所の依頼や世界的企業からの依頼からのビジネスセミナーの講師として行った経験もあります。日本国内、海外大学で大学講師としても教鞭をとってきました。また。世界的な有名な海外の大学でエグゼクティブMBAの講師としても活躍していた時期もあります。海外生活１５年の中で特殊金融の世界に出会い、金融の世界を欧州銀行の案件を行いながら、学んだことがありました。
なぜ、この企業育成資金のビジネスモデルに興味を持ち、最高峰のビジネスモデルについて教育プログラムをインターネットに公開して説明しているのかは、理由は、世界を見てきた筆者にとって、日本は、この制度を活用すれば、世界一の日本をもう一度作ることができると確信したからです。
国を変えるには政治が重要だということを言いますが、たしかにそれも言えますが、政治の世界は、国民の税金をどう使うか、また、法律をどうするかを考える仕事になります。また、予算を伴う審議をするには、賛同する国会議員、５０人の同意が必要になり、巨大な派閥、政党を持つもの以外、何もできないのと同じといえます。
しかし、この企業育成資金は、国会の審議も必要なく、海外運用された資金を現金化する作業をすることで、国家にとって大きな収益を生みます。すなわち、政治家でなかろうとも、民間人であっても、国家に対して非常に大きな貢献をできる仕事ができることになります。目指すは、「JAPAN AS NO１」です。かつて日本は、世界の中でナンバーワンの国家であるという本が出版された時代がありました。
特に筆者は、海外でほぼ外国人とビジネスをしてきましたので、経済力が豊かであることは、その国の国民は優秀であるという高い評価になります。精神性が高いことを日本人は、自ら称賛していますが、精神性が高いかどうかは、言葉が理解できる外国人以外、本当のことは外国からは見えません。よって、単純なんです。日本の工業製品が世界中で売れていることが、日本人の評価になるわけです。
なぜ、昭和の時代の企業がすごく世界に打って出ていけたのか？その理由を調べていくと、基幹産業企業の経営者を支援する企業育成資金の存在がクローズアップされてきました。
すなわち、昭和の時代の企業が、たくさん利用して、企業を成長させたこの日米政府合作事業である企業育成資金を、もう一度、活用件数を増やし、日本の再起を促すことは。プロ育成資金コンサルタントとしての極みであり、プロ育成資金コンサルタントを、３００人養成することで、日本を一気に変えるべくエネルギーが生まれると確認しています。
日本全国には約７００人程度の企業育成資金の申請可能な経営者がいます。東証一部資本金１００億円以上製造業その他企業、銀行、信用金庫の預金高５０００億円以上の企業で、代表権を持つ社員個人、日本国籍者と対象にこの案件は、募集をかけています。
すなわち、この案件が世間一般的にあまり評価が高くない理由は、教育なきものが、適当に話をしているので、間違った方向性になっているのです。これは、この研究を真剣にすれば、経済、政治、金融の世界で博士になれる知識量が必要になります。
実は、結論は簡単ですが、追求すれば恐ろしく奥が深い話になります。
このハイレベルな知識が必要なビジネスモデルを確実に実行するには、ハイレベルな知識を持った人たちによる強力なコンサルティングファームが必要になります。すなわち、任意的に行っているMSA総合研究所の存在が重要になります。
いずれにしろ、世界最高峰のビジネスモデルであると言える本案件について、研究を重ね、如何に日本を代表する企業代表者に導入していただけるかをか考え、日本の将来の発展に寄与できるかも日本人として取り組める最高の案件です。
今後のMSA総合研究所の活動に期待してください。
インターネットを通じて、プロ育成資金コンサルタントの養成プログラムを行っていきます。直接、MSA総合研究所にアプローチ頂いた方には、マンツーマンでの質疑応答に回答しています。
