育成資金について研究していくと、世界がどのようにしてできているのかを理解するチャンスに恵まれます。すなわち、第二次世界大戦後の世界をどのように作ってきたかという中央銀行ネットワークによる資本主義社会における仕組みが理解できてくるからです。
これは、都市伝説ではなく、世界を作り上げてきた中央銀行ネットワークにおける仕組みということになります。民主主義社会と政府、そして中央銀行という関係、そして、各国の中央銀行をつなぐ銀行ネットワークの頂点にイングランド銀行とFRBが君臨しているという構図が見えてきます。よって、米国がドルが基軸通貨になるということで、世界の警察担ったと言えます。また、その財源の提供者が、日本の旧体制の財源が大きかったことで、その財源をイングランド銀行に信託して、FRBを通じてPPP運用した資金を日本銀行に送金をして、復興財源にしていること、資金は今でも日本向けの運用は続けられており、その資金の量は増え続けているといえます。しかし、その事実については、ほとんどの方は知らず、また、資金提供者も極秘でおこなっているということもあり、事象資金者役といわれる多くのインチキな人たちによって、この情報が一体どこまで真実なのかわからないというおとになり、信用を失った歴史背景があります。その結果、日本は、中銀行ネットワークによって準備された復興財源といわれた工業支援のための育成資金は、ほとんど流通しなくなり、借金ではない資金、キャッシュマネーの流通がたらなくなり、国の財源不足を補うために、赤字国債を発行を続け、中央銀行に買い取っていただき、資金を調達しているという借金による財源確保という構図が出来上がっています。
この負の連鎖から抜け出すためには、育成資金の制度を日本の経済界に理解をしていただき、育成資金の資金を動かすことで、日本経済の底上げする以外方法がないと言えるのです。
まさに、学校では習わない世界経済システムです。しかし、それが、世界経済を作り上げているのです。
すなわち、日本には世界最大の中央銀行ネットワークによって作られている財源があることになります。ただ、動かしていないだけです。
すなわち、この資金は、日米共同体と本ブログでは読んでいる安全保障分野における管理資金になります。何度もいいますが、日本政府と日米共同体は違います。日本国は一国二制度によって成り立っている国家です。
よって、日米共同体の資金というのは、本来は、皇室及び財閥等の旧日本の体制がもっていた資産になりますので、この日米共同体は、天皇派ということになります。
育成資金に関しても、そのような歴史的背景があることから、そのような関係者で行われている案件ということになります。
そこまでこの制度について理解をしてくれば、次なるステップは、この育成資金の財源を動かすことで何ができるか？ということを考えるべきです。動かし方、また、歴史的背景、世界の金融システムなど、本ブログでは紹介をしてきましたが、一般の経済学者が話しているいる内容とは、随分違うなぁと思われますが、そうです。経済学というのは、たしかに、表向きで説明する内容と本当の話は違ってきます。その理由は、自由競争をさせている市場をつくるには、競争原理である経済学というのが、存在しなければ、資本主義社会と民主主義国ができあがらないと戦後は考えたのでしょう。ですから、本当の部分は、見せることなく、競争原理である資本主義社会を作ってきたことが言えます。
しかし、コロナの流行で世界は、ベーシックインカムを求める声が高まってきています。また、産業構造の変革へと向かっています。
実は、通貨というのは、正式な通貨は、中央銀行以外で作れないのです。すなわち、お金が流通するか、財源を確保できるかというのは、すべて中央銀行次第ということになります。各国の中央銀行も、地球規模から見れば、中央銀行の頂点に位置する組織から見れば、中央銀行における本店という概念、（イングランド銀行やFRB）から見れば、下部組織にあたります。表向きは、国際決済銀行が世界の中央銀行の仕組みを管理しているということになっていますが、本当の中央銀行における財源は、米国FRBによって管理され、イングランド銀行に信託されて運用されている資本があるので、各国の中央銀行に資金を送金することで、各国の中央銀行は支店業務として、各国の一般の銀行などに資金の貸し出し行為ができるのです。
これは、完全にピラミッド構造が世界ネットワークでほぼ出来上がっています。一部送金規制のある国は、世界の中央銀行ネットワークに属していない国ですが、世界中の殆どの国は、中央銀行ネットワークのなかで経済が出来上がっています。
すなわち、その頂点に君臨するイングランド銀行に信託された巨額な資金は、使用権限が日本が一番大きいこと、日本というか、日米共同体におって管理されている資金ですが、 その資金が大きいことでこの資金を活用すれば、世界を救うことができるということになります。
すなわち、戦後運動のなかで、世界連邦政府運動というものがありましたが、世界連邦政府を言う財源を提供できるのは、唯一、日米共同体の管理している資金を動かすことで可能になります。すなわち、日本の貧困をなくす立場であることが言えます。もう一度いいますが、日本国と日本政府というのもをイコールでかんがえないでください。
日米共同体といわれる天皇派の財源です。
この理論がわかれば、次なる世界がどこに向かっていくかを予想できるかと思います。筆者も、どうなるかということは、予想でしか有りませんが、世界ネットワークは、中央銀行ネットワークの構築であり、現在ではほぼ完成しているということが言えます。一部の国がまだ完成していませんが、これも、近い将来、変わっていく可能性も高いと思います。そうなれば、世界は民主化という流れができ、競争原理がなくなれば、世界連邦政府的な社会風潮になっていくのが予想できます。
すなわち、銀行システムが統一されることで、無理な競争社会を構築する必要がなくなります。そうすれば、中央銀行が資金を開放することで、ベイシックインカムという世界も実現が可能でしょう。
将来どうなるかということは、筆者もわかるわけでは有りませんが、予想として考えれられる世界がもう近くにあるのではないかと思っています。
すなわち、そのような可能性がある日本国の若い人には、日本が世界を牽引していくことができる国家であるという認識をもってもらうことが大切かと思っています。
その事実を隠していても、浮かばれないと思います。
自信を持って、生きていくことが重要だと思っています。
MSA総合研究所より
