コロナショックによる世界的経済危機によって、銀行への借入額が増えています。その中で、市場への資金量が増えているといっても、それは、クレジットしての資金（返済を必要とする借金としての資金）が流通しているだけであり、返済をしなければいけないということは、結論から言って、昨年は一気に銀行から資金は市場に流れましたが、そろそろ返済時期になってくると突然、財布の紐を締め始めます。そうなれば、一気に不況になります。コロナショックは、全世界で起こっていますので、世界同時的に、金融危機が起こる可能性が高いといえるのです。
簡単にいえば、一昨年、世界中でコロナショックに対応して資金を銀行から借りました。そのために、余剰資金は株式市場に投入したことで、株高になって、喜んでいましたが、そろそろ返済時期が始まってきているので、どんどん株を売り始めます。事業資金の周期が７年ほどだとすれば、これから、借金の返済が厳しくなってきますので、まずは、株価の低迷が始まり、その後、市場経済がお金を使わなくなりますので、大不況になっていきます。
２０２０年からコロナが世界中で流行してロックダウンをしましたので、世界経済は、２０２４年頃から２０２７年頃をピークに、どん底になり、２０３０年頃までなかなか苦しい状況であると言えます。
世界恐慌というのが、１９２９年にありましたが、１００年周期の巨大不況が来る可能性があるということになります。そのとき、大きなデフォルトが起き、世界の経済システムが変わる時期になる可能性があります。
借金を供給しながら経済を作るシステムでは、１００％立ち直れないのです。そうなったときに、日米共同体の管理資金である育成資金の財源が世界を救う可能性があります。
１９２９年に起こった世界恐慌の際に、出口戦略として公共投資をするというニューディール政策を行なったことは、有名ですが、実は、世界金融の世界で、このブログでも話題にしているPPP運用という特殊運用がこのことろからスタートしています。すなわち、借金を伴わない運用であるキャッシュマネーをつくるための運用です。
そう考えれば、コロナショックからはじまる世界同時的に銀行への返済義務による世界大恐慌は、これから数年以内に起こるといえます。すなわち、経済はデフォルトに近づいていると言えるのです。
ですから、ここで重要になるのが、借金でない現金資産です。現金資産をもつことが、これから生き残るための手段になります。
そうして、最後の手段は、育成資金しかないということになります。これは、現金です。
世界同時大恐慌は、近々起こります。２０２４年頃から相当悪化して、１０年間くらいは、どうしようもない状況になって、その後、日本の育成資金の財源を活用するしかないということで、日本がまず経済復帰を行い、そこから世界へ波及していくと予想できます。
と考えると、コロナの大流行で世界同時的に借金を増やしているということは、これは、育成資金の重要性が理解されるということになります。
まさに、日米共同体、天皇派と言われる国体を守る資金が日本を救い、世界を救済する可能性があるといえるのではないでしょうか？
MSA総合研究所より
