実話!企業育成資金:東証一部、銀行・信用金庫・病院の企業経営者に提供される返還不要の巨額資金について解説!MSA協定、日米協定、財政法第44条、第45条、PPP運用など企業育成資金について関係ある事柄について歴史的側面から、現在における特殊金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中!【企業育成機構@MSA総合研究所】

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ピンチが究極のチャンスを生む可能性が秘めている日本の育成資金の制度

中国の不動産デベロッパーの一部債権のデフォルトが世界中で大きく報道されています。中央銀行総裁もそのことについて注視するというニュースも出てきており、ついに、中央銀行も金融緩和政策を緊縮する可能性がでてきているのか?ここ最近まで続いた株価の高騰に湧いていたが、そろそろ大口投資家は、利益確定をして一時期資金を株式市場から逃げる話が始まっているのだろう。メディアでリーマンショック級の金融危機を煽っている事を見ても、世界的な金融危機が訪れる可能性が高いことが言えます。

このような状況は非常に危険な状況になってきていることが言えます。最高値を更新というニュースが続き、なにか大きな原因をきっかけに世界同時金融危機を起こすというのは、歴史的になんども繰り返されてきたことであります。

経済というのは、人の集団意識によって、左右されてます。今回は、相当、メディアが煽っているために、これは、本気で株式市場に深刻な影響が出る可能性が高まっています。

コロナショックによる経済の減速であったが、株式市場だけは、好調ということでしたが、これは、コロナショックに対して手元現金を確保しようと多くの企業がおこなったことで、現金の余裕があったこともあり、株式市場の高騰を生み出したといえますが、これは、クレジットしての資金が株式市場に流入しただけですから、クレジットの資金は、かならず、返還時期がやってきます。すなわち、その時期が近づき、市場の不安感が高まっているなかで、大きな経済への悪影響を及ぼすことが市場でおこれば、一気に、バブルが崩壊するということになります。

すなわち、世界金融の殆どのマネーは、クレジットにおける資金が市場にまわっているだけで、これは、キャッシュでないということが、このような周期的な好景気と不況を繰り返す原因になります。

すなわち、2020年に多くの方が資金調達をして、7年から10年で償還するということを考えれば、今のタイミングで金融不況が来れば、立ち直るまでに、7年から10年の歳月がかかり、信じられないくらいの経済不況に陥る可能性があります。

世界は、コロナショックで市場に放出された巨額なクレジットマネーから利益を巨額な利益を確定させようとする大口投資家の動きが、かならず、やってきます。その流れに飲まれれば、1929年の世界恐慌といわれる時代と同じようなことが起こるかもしれません。

7年から10年の小さい不況の周期、 100年ごとにある大不況の周期というものがあるということですから、今回のことがきっかけで、世界市場が100年に一度の大不況の周期に持ち込み、そして、金融が大きくパラダイムシフトが起こる可能性があります。

大国化する中国経済の足元が揺らぐことは、世界経済に多大な影響を与えることになりますが、中国経済が一強をなんとか止めたいと思う投資家の集団意識が動けば、これは、世界大恐慌の流れを作る動きがスタートしている可能性は、否めません。

すなわち、このような時に重要になるのは、現金資産の強化です。クレジット、すなわち、借金によって、企業経営を回そうとしても、クレジットのマネーが潤沢に回っている時期は、企業経営でも資金調達は簡単ですが、世界恐慌レベルの不況になれば、銀行も不況に煽られ、不良債権がふえれば、自己資本率を保持することができなくなり、市場に放出したクレジットの回収に走ります。そうなれば、完全にバブル崩壊のストーリーです。

そのような時期は、現金資産の強化をする以外、企業の生き残りをすることができません。すなわち、自己資本率の強化です。

育成資金では、現金での資金を配当されますので、このような大ピンチな時期にこの資金を活用する以外は、救済の処置がないことが言えます。

育成資金について多くの対象企業の代表者が理解を示すことで、日本は世界で一番早く不況から抜け出すことができる手段を持っていることが言えます。また、このチャンスは、日本が世界を牽引することができる機会を生みます。

すなわち、世界的現金不足に対して、日本が世界への投資をおこなうことで、世界は、日本の現金資産によって経済は支援され、日本が世界を牽引することができる機会を得れます。

すなわち、ピンチがチャンスを生むということが言えます。

この機会にチャンスを掴むかどうかで、日本が今後100年の歴史でどこまで影響を及ぼすことができるか、今のタイミングに我々が何をするかで決まると思います。


MSA総合研究所より