実話!企業育成資金:東証プライム資本金300億円以上、銀行、信用金庫の預金高3000億円以上の企業代表権者に提供される返還不要の巨額資金について解説!歴史的側面から、現在における国際金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中!国内外の私募プログラムの紹介を行います。(PPP案件)TEL03-6820-0086(AM10-PM8)【日本私募プログラム研究会】

日本私募プログラム研究会では、企業育成資金について研究し、日本経済発展ために企業育成機構を立ち上げて民間活動をおこなっています。本ブロブは、企業育成機構の正会員及び全国支部の正会員とつなぐ全国ネットワークになります。常に最新情報を発信中!企業育成資金を活用して、日本の借金問題の解決、産業の復活、令和の所得倍増計画を実現させましょう!連絡先 TEL 03-6820-0086(東京) msasouken@gmail.com

企業育成機構がインターネット上で存在するソーシャルネットワークである理由

企業育成機構については、これは、ソーシャルネットワークとして成り立つ事が重要だと思います。インターネット上の当ブログを通じて関心をもった人が関係していておこなう組織になります。

また、個々の相談については、各自の秘密保持で行われることになりますので、クローズ環境になります。

しかし、一般的情報に関しては、これは、非公開ですが、本ブログを通じて、情報が流れていくことになりますので、ブログの記載事項は、オープンソースでなければなりません。

企業育成資金については、伝言ゲームによって、内容を伝えていくことを昔から行っていますが、伝言ゲームを途中で間違った話にされる場合にも多いので、発信元は不明ですが、情報がブログを通じて流出するという仕組みになります。

間違った情報を信じて、活動されることは、正直、悲劇のはじまりですから、その部分は、出来る限り、発信元不明の企業育成資金の情報ですが、流出情報をキャッチして、情報が本ブログを通じて流れ出す仕組みです。

また、企業育成機構は、本ブログの読者が参加するソーシャルネットワークにおける人格なき社団になります。SNSの集まりが、人格のない社団として活動するわけです。

簡単にいえば、企業育成資金友の会ですから、そこから、誰かを通じて、発信元不明の場所にアクセスできるようになるのです。

企業育成資金の友の会である企業育成機構の正会員、支部メンバーから誰かを通じて、アクセスすることで、最終的には、企業育成資金にアクセスできるようになります。

すなわち、企業育成機構の正会員、支部メンバーがゲートウェイになって外部と内部をつなぐのです。

よって、企業育成機構は、自然にインターネット上で生まれて、本部はどこにもありません。ただ、インターネット上で情報だけが動いているということになります。発信元は不明です。

そのような形式で運営しますので、場所はインターネット上の情報だけで場所は、存在しないということになります。それぞれの企業育成機構のメンバーは、自らの連絡先を記載することは自由ですが、本部は、存在しません。ただ、同一情報に興味を持つ人が集まったインターネット上の組織ということになります。

つまり、発信元は不明ですが、情報は存在するということになります。

アナログ好きな方には、向かない組織体系ですが、いま、コロナでテレワークが当たり前の時代になりました。すなわち、テレワークをしている人は、モバイル環境があれば、仕事ができます。

発信者である筆者も、スマートフォンとノートパソコンがあれば、十分作業ができます。実際のお会いするという具体的な作業をするときには臨時的に会議室などを借りておこないますが、それ以外は、この作業に関しては、ノマドワーカーです。

みなさん、それでいいのです。
仕事は、情報と銀行口座があれば、すべて問題なくできる時代です。

企業育成資金に関しても、完全に情報ビジネスですから、ノマドワーカーで問題ないのです。ただ、情報発信元が不明ですが、正確な情報が流出しなければまずいということになります。

よって、常に、発信者不明ですが、正確な情報を流出させるのが、重要なポイントです。

さて、この制度について理解できてきましたか?

インターネット上でのSNSは、みんなそんな感じですよね。

個人特定できなくても、人は交流して、話しているうちに、その人とバーチャルの間にご縁ができる時代です。今は、結婚相手もSNSを通じて探すのが当たり前の時代ですから、SNSの情報も馬鹿にできないと言えるのです。

企業育成機構は、インターネット上の情報を通じて、企業育成資金の活動を行う人ためのオープンソースコミュニティーになればいいのです。

この制度的には、もともとクローズ環境で行っているが、どこからか情報が流出して、誰かを通じて、企業育成資金に通じるというルールですから、この媒体が時代とともに、変わってきているいえば、理解できるかと思います。


これによって、情報遮断による邪魔をすることができないというのは、実際の仕事をしている人にとってメリットある話です。


MSA総合研究所より