実話!企業育成資金:東証一部、銀行・信用金庫・病院の企業経営者に提供される返還不要の巨額資金について解説!MSA協定、日米協定、財政法第44条、第45条、PPP運用など企業育成資金について関係ある事柄について歴史的側面から、現在における特殊金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中!【企業育成機構@MSA総合研究所】

企業育成機構@MSA総合研究所では、企業育成資金について研究し、日本経済発展ために企業育成機構という人格なき社団を設立して、民間活動をおこなっています。本ブロブは、企業育成機構の正会員及び全国支部の正会員とつなぐ全国ネットワークになります。常に最新情報を発信中!企業育成資金を活用して、日本の借金問題の解決、産業の復活、令和の所得倍増計画を実現させましょう!MSA総合研究所は、シンクタンクとして民間財源の活用について提言しています。

精神的打撃を目的にする情報に耳を傾けないことが重要です。

企業育成資金について言えば、これは、民間経由で募集をしていることもあり、常にいろいろ情報が飛び交っています。そのなかでも、多いのが、壊し屋と言われる関係者からの情報であります。

壊し屋というのは、「精神的打撃を与えることを目的」に活動している組織のことを言います。精神的打撃というのは、この企業育成資金の案件は、大きな資金が動くので、人の期待も大きくなります。

パターンは、「期待ある話をする」⇒「いろんな理由を言って、話がだめになったことを伝える」⇒その話を聞いた人に精神的打撃を与える。

というパターンを繰り返す工作作業です。

とくに、情報発信元に対しては、そのような話が多く集まります。

「◯◯さんが来週申し込みをする」⇒「◯◯の理由で、突然キャンセルになりました。」 という話を繰り返します。

話の内容は、だいたい、「周囲に相談して怖くなった」という理由をいうのですが、これは、情報の発信もとに精神的打撃を狙った理由工作になります。

民間の活動がなければ、この案件は成立しません。よって仲介活動を行う人がだめだと思ったら、活動は停滞してしまいます。そのために、情報がどこまで本当で、どこまでが、真実ではないかというのを精査しなければなりません。

まさに、嘘発見器みたいな作業が重要になります。
この案件の活動者でも、直接の話しかけをすることなく、中継だけしている人がいますが、そのような方は要注意です。

中継して、資金元に情報を投げてくる人がいますが、そのような人は、自ら直接クライアントに話をしていないので、実態は掴んでいません。

そのために、周囲の情報を真実か、嘘であるかわからず、なんでも情報を投げてくる人がいますが、そのような人の中に、トラップみたいに仕掛けられた嘘の話があります。

つまり、精神的打撃を狙った嘘の情報を流し、その情報に対して、如何にも真実であるかの情報をぎりぎりまで発信してきて、約束の当日になれば、突然のキャンセルを言うパターンです。

つまり、この人を介して行う仕事というのは、どこが発信元か精査するのが難しい話が多く、中継者が本当の部分を隠して伝達するケースもおおくあるために、嘘のが如何にも真実にようになります。

よって、信じない力が数少ない真実を求めることができることになりますが、結論から言えば、自ら行動していない案件で、第三者から突然来る話で真実は99%存在しないというのが、実際のところではないでしょうか?

多くの人は、人脈が見からないということで、中継役になる人も多いのですが、中継役をする人も、その話の発信元がどこであるか真実であるかもつかめていないケースが多くあります。そのような場合は、ほとんどが、真実でない情報が流通するのが、仲介ビジネスではよくあることです。

このようなことが、日常的に行われていることで、この案件関わった人の間では、いい話をしなくなった人も多くいることは、否めません。

主催者は、基本的にはなにも発信しません。関係者同士、精神的打撃で崩壊することを目的にしているということが言えます。

正直、直接行う案件には全く関係ない話です。ですから、自ら直接かかわることができない話は聞かないのがベストでしょう。

 

企業育成機構@MSA総合研究所より