実話!企業育成資金:東証プライム資本金100億円以上、銀行の企業代表権者に提供される返還不要の巨額資金について解説!MSA協定、日米協定、財政法第44条、第45条、PPP運用など企業育成資金について関係ある事柄について歴史的側面から、現在における特殊金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中! TEL03-6820-0086(AM10-PM8)【企業育成機構@MSA総合研究所】

企業育成機構@MSA総合研究所では、企業育成資金について研究し、日本経済発展ために企業育成機構を立ち上げて民間活動をおこなっています。本ブロブは、企業育成機構の正会員及び全国支部の正会員とつなぐ全国ネットワークになります。常に最新情報を発信中!企業育成資金を活用して、日本の借金問題の解決、産業の復活、令和の所得倍増計画を実現させましょう!連絡先 TEL 03-6820-0086(東京) msasouken@gmail.com

企業育成機構のメンバーに提案したいこと

□企業育成機構のメンバーに提案したいこと


企業育成機構のメンバーは、本ブログの読者は、自由参加ですが、しかし、実際に、企業育成機構のメンバーとして活動していく上で、活動費の捻出と、将来的な大きな夢の実現という2つの目標があります。

やはり、普段の活動費用をどうして捻出するか?それが課題になります。ですから、MSA総研では、小口のPPP資金者案件を英国PPPプラットフォームと作り、企業育成資金のメンバーの基礎財源を作る支援モデルを提案しています。

【小口PPP案件は、MSA総研が企業育成機構のメンバー向けに行っている案件】

※小口案件は、100万ドル以上、100万ユーロ以上の外貨預金の残高を保有する資金者向けPPP案件です。(個人、法人ともに可能、現金、借り入れ、寄せ集めた資金であるかは問いません、一つの口座に規定より大きい資金があることが証明がでればOKです、

このモデルで、安定収入を得ることができるようになれば、普段の活動費がでてきますので、次は、大口の案件、資金本部が行っている企業育成資金で大きな資金を動かす案件の活動が維持できます。

◯企業育成資金【資金本部の案件】
東証一部の100億円以上、 銀行、信用金庫の代表権者に提供する企業育成資金です。

ここでも収益モデルがありますので、この収益モデルで得た大口の資金も残高証明をつかってPPPを行うことで、大口のPPP資金者として収益を得ることができますので、巨額な資金を得るチャンスがあります。しかも、継続運用を行えば、資金は増え続けます。

すなわち、これが究極の勝ち組モデルになります。

MSA総研の小口のPPP案件⇒安定収入と活動維持費⇒大口(企業育成資金)の成功⇒大口資金の獲得⇒大口資金者としてPPPを行う⇒巨額な資金を手に入れる・・・・永続的に資金が入り続ける


まさに、錬金術です。

企業育成機構のメンバーには、英国PPPプラットフォームのモデルがサポートするということは、非常に力強い結果を生みます。実際のあなたの夢は、口八丁で、設備投資などなく、周囲の仲間を儲けさせながら、自らも儲かる仕組みを提供することができます。

企業育成機構のメンバーは、私募プログラムを実行するためのビジネス結社です。


誰も教えないお金の大学校
企業育成機構@MSA総合研究所より