実話!企業育成資金:東証プライム資本金100億円以上(理想300億円以上)、銀行、信用金庫の預金高3000億円以上の企業代表権者に提供される返還不要の巨額資金について解説! ★特集:企業育成資金、PPPを理解した筆者が日本企業の力でスリランカ経済支援するブログ【自由で開かれたインド太平洋構想】

「天皇制資本主義社会」と「2つのPPP」を軸に日本経済の再建を目指すために、本ブログを執筆しています。一つ目のPPPは、企業育成資金という財源を投入し、2つ目の財源である官民パートナーシップとしてのPPPを活用することで、公共投資の促進を行います。日本の地方創生、産業育成、民間財源における道州制の実現、国際貢献、令和の所得倍増計画を実現させます。連絡先 TEL 03-6820-0086(東京) msasouken@gmail.com

血統が国家を作り上げる。魂の先にあるものはなにか?

□血統が国家を作り上げる。魂の先にあるものはなにか?

 

国家を統治するには、民族別コントロールと資金コントロールをすることで、国家の平和維持を行なうという考え方が存在する。

 

すなわち、資本主義化を進めて、戦勝国が占領国の治安維持活動にために、軍部、警察を大量に配置して、治安維持をするということも行なうが、少数民族をつかった優遇処置による監視体制という方法も存在する。

 

つまり、日本が戦後、歩んだ道でもある。少数民族に特権を与えて、大多数の主民族の国民をコントロールをする方法である。

 

ある意味、占領統治下における国民コントロールは、「同族民族は、同族民族をコントロールすることができない」ということになる。

 

日本人の場合は、日本人は限りなく単一民族に近い国家であるが、少数民族にあたるのが、半島系民族ということになる。

 

今日、半島からはじまった宗教団体の経典が、反日経典として教えているということで、ネットでも話題になっていた。つまり、少数派に優遇を与えて、組織的に大多数派を抑えることをすれば、大多数派をコントロールしようとした動きが存在したことは事実である。

 

日本の歴史を考えれば、明治時代以降、中南米に多くの日本人が移民した事実があった。その背後には、江戸から明治に代わり、反政府派の人たち、薩長を中心とした新政府に対して、江戸幕府に近い関係で使えた人たちは、反乱分子として数えられ、サンガなど呼ばれた。

 

反政府派の人の多さがに驚いた明治新政府は、移民政策を積極的に行った。すなわち、外国に行けば、チャンスがあるという宣伝をして日本人を世界に派遣したのである。

 

第二次世界大戦後の日本も多くの日本人が満州朝鮮半島南洋諸島、東南アジアから帰還してきた。その時、占領軍に対しる反発をどのように抵抗させないように考えたが、少数派である半島勢力の優遇政策による大多数勢力である国民を抑える政策、それを裏で支えた金融政策があり、文化面でも3S文化の浸透(スクリーン、セックス、スポーツ)の大戦略により、日本人血統の日本人の弱体化が加速し、今や、救いようのないレベルまで没落してしまったと言える。

 

戦後77年の月日が過ぎ、日本は、国粋派の日本人血統の弱体化により、売国意識のみが高まり、最後は何でも捨てて売ってしまえば良いという国家放棄的思想までも見え隠れする。

 

つまり、77年歳月というのは、一区切りである。

 

明治維新 1868年―ポツダム宣言受諾(日本敗戦)1945年  77年である

 

日本敗戦1945年⇒今年は、2022年 つまり、  77年の月日が過ぎたことになる。

 

これは、ターニングポイントになる。

 

日本人血統を制圧する77年の衰退期を終えたことになる。次は、日本人血統が世界を平和にすることができるか?ということが問われる77年になるだろう。

 

 

インドのカースト制について、ある人に言わせれば、人種差別というより、魂の区別であると言う人物もいる。

 

つまり、血統が、国家を守るために重要であり、血統と魂が、国家を支えることになるという考え方になる。

 

純日本血統が日本国を支えるために、、提供されるのが、日本の私募プログラムにおける資金ということになる。つまり、これは、国家を守るべき御霊をもった人物のみがたどり着ける話と言える。

 

 

国家における発展のコントロールというのは、偶然ではおこならない。すべて意図と計画が存在している。そのことに国民が気付けば、国は繁栄する。しかしそれに気付かずいると、国家は衰退する。失われた30年のという時代の終局は、日本人の悲願であると願っている。

 

日本私募プログラム研究会より