恐怖に思うなグレートリセット、早く行えば、災難が起こる前に、豊かになれる。その転換スピードが重要である。
筆者は、通貨発行権の仕組みについて長年研究していますが、結論からいって、復興開発財源（簿外資金）の存在を知らなければ、全く理解ができません。
旧帝国軍（日本軍）などが、戦前にインドネシアのスマトラ島、フィリピンに集めた金塊がベースとなり、その財源を担保にクレジットを発行して、全世界の銀行に送金されている財源がベースになっています。これが、１９６６年からスタートしたNWO（新世界秩序）による統一世界へのプログラムを実施していると言えます。当初は、この財源については、３０年償還プログラムによって、活用できるプログラムを実施しましたが、現在では、その資金を国連ルールを改正することで、全世界で活用できるようになっています。
つまり、復興開発財源（簿外資金）は、日本などの関係主要国のみで使用できる資金の仕組みでしたが、現在においては、世界の約９００行の銀行に対して復興開発財源は、送金済みであり、日本に関しては、３６行の銀行に復興開発財源は、データーは送金済みになっています。ただ、あくまでもこれは、受取する権利があるという送金データーであるために、申請しなければ、資金を受け取る事ができないと言えます。
世界的に国連ルールを切り替えて、復興開発財源を世界中で使えるようになるということは、世界は、これから類を見ない歴史的発展を行える機会が来ることになります。ただ、重要なことは、復興開発財源（簿外資金）について、受け取りをすると宣言しない限り、送金されてきませんので、そのことに関係銀行は気付いて行動する必要があります。
これは、間違っても政府からのアナウンスはありません、復興開発財源というのは、プライベート倶楽部によって行われている仕組みということを知らなければ、理解できないと言えます。
つまり、世銀などは関係していますが、資金管理者はプライベートであると言えます。資金者（ファウンダー）の名義人は、あくまでも個人名義の上ですべて成り立っています。
これらのデーターはすべてグローバルサーバーのコンピューター上で確認できる最もハイレベルなセキュリティーレベルであるために、通常では見ることができないところに格納されていると言えます。よって、この話については、日本で銀行関係者に話をしても、全く理解されていないのは、通常のSwift送金では使われないハイレベルなセキュリーに格納されていることで、そんな話は存在しないと言われるわけです。
復興開発財源の簿外資金は、世界で言えば、約９００行の銀行、日本は、３６行の銀行に存在しますが、その存在について見つけられない奥底に格納されているということになります。
これからの世界はどうなるか？復興開発財源（簿外資金）が表に出てくることで、世界は復興財源をすべての国の人が活用できるようになり、資金面で困らなくなります。その次は、国際ブリッジ通貨における世界共通通貨システムの導入となります。これが、次世代への固定レートにおける世界共通システムが今後スタートするわけです。
これがグレートリセットについての流れになると言えます。
まずは、世界はすでにある復興開発財源（簿外資金）をOPENさせること、それで資金を十分に供給をして、その後、世界共通のプラットフォームに移行していくのが、世界の流れとなっていくでしょう。
復興開発財源を管理組織は、世界のマネタリーシステムを設計していると言えます。つまり、このことが理解できなければ、政府のアナウンスが全てと考えていれば、理解できないことになります。つまり、世界は、復興開発財源を管理組織が国連ルールに則り、世界の政府の政府西金を供給する仕組みを展開しているということを知らなければ、どちらが、親亀が、子亀が理解できずに、話していることになります。子亀の話していることを理解しようしても、周囲は、親亀が何を行っているかわかりません。親亀は、何もアナウンスはしませんので、よほど、深く理解しようと努力しなければ、世界の仕組みが理解できません。
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講師 当ブログ筆者（MSA総合研究所 代表）
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