歴史的資産といわれる戦争財産について色々書いています。所有者と保有者というのは？そして、そこで実施されている償還プログラムとは？
企業育成資金を理解する上で、この世界が理解できなければ説明できません。歴史的資産の国連定義には、ベルサイユ条約、ブレトンウッズ条約、国際復興開発銀行（世界銀行）、IMF,国連などの条約や憲章などで凍結された戦争財産について一つにまとめた基金が存在します。その基金の名称を「M」と呼ぶということですが、実は、世界の中央銀行システムを担保している裏付け資産は、M すわわち、歴史的資産（戦争資産）ということになります。
私も見たことがありませんが、世界には、ゴールドだけでも１４００万トン以上存在しているということで、その価値は、６５京米ドルということです。
たしかに、時価総額６５京ドルのファンド価値となると、世界経済を網羅することができます。以前調べたことがありますが、世界経済における通貨流通量、債券などを含めても、１６００兆米ドルということですから、１京米ドルにも達していません。よって、単純に計算をして、現在ある地球規模の資金量を考えたときに、約４００倍のゴールドの担保価値が歴史的資産（戦争資産）別名「M」があることがあります。
地球全体の経済規模が４００倍になっても担保することができるゴールドクレジットが存在するという計算になります。このことがオープンされていくと言うことが、グレートリセット、ゴールドクレジットにおける資金を世界経済を作る財源にするという計画になります。
つまり、これだけの財源が担保できるということは、今までの借金をして資金を生み出すというのは、時代遅れの制度になりますので、これからの時代は借金のない世界になります。つまり、ゴールドクレジットをUCC（統一商法）の制度をつかって、発行して、その仕組みによって、世界は通貨を分配して世界経済の発展に貢献できるようにすることです。
つまり、日本が時代遅れにならないためには、世界経済の中央銀行システムの根幹を支援しているのは、歴史的資産（戦争資産）のファンドということになります。
つまり、歴史的資産によって、発行されたクレジットによって、政府の国債を購入して、政府は、その国債を売却することで財源を確保できます。この仕組が、昔から言われる霞が関の埋蔵金の世界になりますが、実際には、これは、歴史的資産（戦争資産）を使っての、国債購入による資金分配の仕組みといえます。
これが、企業育成資金にも繋がります。
日本には大量の使用権があるという歴史的資産（戦争資産）があります.その理由は、償還プログラムというものがあります。償還プログラムというのは、歴史的資産の保有者と所有者というのがあります。保有者というのは、現在管理している人と、所有者は、もともと歴史的資産を持っていた家系ということになります。つまり、戦争は略奪というものは行われますが、戦争でもとの所有者は、財源をなくしたことになり、その所有者に対して、償還する（返却する）という仕組みがあります。また、現在の保有者も、購入した場合もあれば、何らかの理由で、その資産を保有している場合もあります。そのために、元々の資産を持っていた所有者に対して、そのゴールドを担保に資金を動かした場合には、資金の一部をバックする制度があります。保有者にも当然、資金をバックします。また、残りについては、プロジェクト資金として使う制度もあり、これは、世界の復興開発財源として、歴史的資産の活用方法として使われています。
つまり、日本における使用権多額にあるというのは、これは、皇室の金塊や財閥の金塊などが関係していると言われており、元々の所有者に対して、償還プログラムによって、そのゴールドをUCC（統一商法）によって、担保設定をしてクレジットを発行した場合には、財源を元々の所有者、保有者、そして、事業プロジェクトに資金を分配する制度があります。
このような歴史的資産の活用方法が、国連ルールによって、決まっています。それを知れば、戦後処理をしているのが、企業育成資金の制度だと気づくと思います。つまり、もともと財産を持っていた日本に対して、多額の資金提供ができるというのは、もとの所有者が日本である歴史的資産（戦争資産）が多額にあることから、その資産を活用して、資金を生み出す仕組みが、多額の資金を提供される仕組みとして、提供されていると言えます。
筆者が所属するMete財団も、この資金を最大限を活動して、世界共通通貨である世界ブリッジ通貨を世界に広げようとしています。
つまり、この世界は、理解するには、歴史的資産と言われる第一次世界大戦、第二次世界大戦と関係ある戦争資産と現在における世界経済の根幹を理解しなければ、全くこの制度が理解できないと言えます。
つまり、日本には、かつての所有者としての使用権があり、資金を使う権利が多額にあることになります。これを使わないのは正直、損な話です。
この情報は真実ですから、理解するもしないも読者であるあなたの勝手ですが、真実を書いています。
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