NWO（New World Order)の実現のために、組織された仕組みを理解すると、すべてが見える。
世界統一社会、世界連邦とは、国連を中心に世界の国連加盟国が世界連邦政府を作り上げることが目標としているのが、「New World Order」の世界ということになります。
これは、１９４０年代からある思想で、二度と戦争を起こさないためには、どのような社会体制が良いのか？ということを検討したときに、政治、経済、金融、社会システムを統一した仕組みで世界全体を統制して、世界連邦政府によって、世界が運営されるということを目指して、国家間紛争を失くすという考え方があります。それを実現できる財源は、「歴史的資産」と呼ばれるベルサイユ条約、ブレトンウッズ会議、IMF,世界銀行、国連に関係する条約および憲章による資産ということになります。具体的にいえば、３００万トンの金塊ということになりますが、それを管理しているのが、金準備銀行グループの企業体であり、そこから生み出されたゴールドクレジットを世界に分配しています。
日本の企業育成資金も、割引ゴールドの販売、ローリング取引についても、すべて金準備銀行グループの企業によって行われているゴールドクレジットの分配作業、または、運用後のゴールドの販売事業ということになります。それを行なっているのが、国連関連組織で「世界インフラ開発庁」ということになります。それ以外のところが、この案件を行なっていることは絶対にありません。筆者が日本アジア代表を務めるMete財団は、金準備銀行グループの中央銀行システムを構築している財団（企業）となります。Mete財団は、世界のすべての国家政府への資金提供を行う業務を行なっています。現在加盟国を募集をしています。つまり、歴史的資産における旧所有者と保有者への運用益からの配当を出す仕事、また、歴史的資産（ゴールド）の運用後のゴールドを割引で販売する作業というのは、金準備銀行グループの「世界インフラ開発庁：米国」の業務であります。これは、国連の規約に従って提供される仕組みが、企業育成資金（償還プログラム）ということになります。これが、答えとなります。これらの業務は、すべて金準備銀行グループの企業が行なっているサービスであり、その業務をおこなっているのが、金準備銀行グループの企業に属するエージェントが個別で行なっている業務ということになります。
企業育成資金についても、実態が見えないとよく言われますが、これは、日本には、業務を行うエージェントがいますが、本部は米国ということになります。これは、金準備銀行グループは、企業体であり、同時に、これは、クラブメンバーという概念で組織されていますので、クラブメンバーが運営しているのが、金準備銀行グループということになります。米国大大統領などが関係すると言われる所以は、クラブメンバーであると言えます。
これらの制度を理解するには、国連に関係した組織運営をしているが、国連規定に従って運営される民間企業であること、それは、クラブメンバーによって運営されており、クラブメンバーは、ニューワールドオーダーを実現するために歴史的資産（世界最大の資産）を使った通貨コントロールにより世界を動かす仕組みを構築していると言えます。これらの組織は、かつては、３００人委員会とか、３００人個人委員会などと呼ばれた時代がありましたが、現在は、その組織が、この資金を管理しているのでなく、２０１７年以降は、新体制になっているために、新しい世界では、国連加盟国約２００か国の政府国家元首（大統領、首相）を集めた総会を開くために、加盟国を募集しているというのが、現在、金準備銀行グループが行なっている業務であり、加盟国になれば、１００億ユーロの支援と今後５０年間は、政府プロジェクトに対しては、無利息、無担保ローンでユーロクレジットを提供するということになっています。※米ドルからユーロクレジットに変更しています。 その政府支援業務と２００人の国家元首を募集する業務をMete財団が行なっており、筆者の担当業務ということになります。政府契約でなく、プライベート契約であるために、議会の承認は、必要のない仕組みになっています。あくまでも、サービスは民間企業が国家政府を支援するという立場になります。予算は、無制限ということになります。
金準備銀行グループの企業サービスについて理解ができてきたと思いますが、歴史的資産の償還プログラムを行なっているのは、「世界インフラ開発庁」の業務であり、国家政府の経済支援をおこなっているのは、「Mete財団」であります。すべて同じ金準備銀行グループであると言えます。
ここまで明確に説明をすれば理解ができると思いますが、これが真実です。
つまり、歴史的資産というゴールドは、歴史的に旧所有者は、日本の皇室も関係していたことで、皇室の資金という言い方をしていましたが、結論から言いますと、国連銀行システムといわれる「金準備銀行グループ」の企業が行なっているサービスであり、日本への割り振りされた旧所有者としての配当金を日本の大企業経営者（東証プライム資本金１００億円以上、銀行、信用金庫の預金高１５００億円以上の企業代表者（個人）へ資金提供しているだけのことです。歴史的資産の償還プログラムと正式名称では呼ばれ、業務をおこなっているのは、金準備銀行グループの「世界インフラ開発庁」の業務です。これは、米国にある金準備銀行グループの企業ということになります。
金準備銀行グループは、国際的非営利団体として業務をおこなっていますので、資金の配当業務に対しては、手数料が事前に発生する事はありません。資金は、プロジェクトに投入した中から一部、必要経費として資金を受け取る形式で、この案内業務が行われています。
これらの業務については、違反がないかを調べているのが、国際警察機構（IPC)の業務ということになります。よく公安が調査している・・・とブローカーさんが言うのは、厳密に言えば、日本の公安組織というより「IPC」国際警察委員会が本体ということになり、世界各国に責任者が在籍しています。これが真実ということになります。取締される業務としては
米国国土安全保障法（反社会体制との関わり、テロ問題）・愛国者法（マネーロンダリング）、１９３３年米国証券法（インサイダー取引）についての調査が行われています。これらの監視が行われています。
ストレートに説明していますので、理解ができたと思います。
もう迷うことはありません。あとは、結果を出すだけです。これは、世界平和を目指して作られた資金の制度ですから、活用しないで苦しんでいる日本を見て、その問題を解決しなければいけないと筆者は、金準備銀行グループのクラブメンバーとして、日本に対してそれを訴えているのです。このことは、オフィシャルメンバーが伝えない限り、絶対に仕組みが理解できません。よって、筆者は、NWO（ニューワールドオーダー）を実現するためのクラブオフィシャルメンバーとしての立場としてこの内容について説明しています。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
□ MSA総合研究所 https://msa.tokyo/ □
TEL 03-6820-0086 ( AM10-PM8)
Email: msasouken@gmail.com
※ 企業育成資金 正真正銘１００％正規資金本部への直接申請はこちらへ
（東証プライム資本金１００億円以上、銀行、信用金庫の代表権のある方）日本国籍のみ
５０００億円先送り制度 申請受付中
□【東京ールドプレミアムクラブ】
※ 割引ゴールドローリング取引 PPP案件５０Kg、１００Kg ： 割引単発１トン単位
無料電話相談、コンプライアンスチェック無料、申請料無料
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
