昨日のセミナーについての話
テーマは、「間近に迫るグレートリセットについて」
「新通貨システム Mete国際ブリッジ通貨システム」
について、説明をしました。
セミナー動画をMSA総合研究所のホームページのトップ画面に貼り付けていますので、興味が有る方は御覧ください。
筆者が説明しています。
さて、グレートリセットは、間近に迫っており、日本でも4月から銀行は投資銀行として今後、業務を行っていくという方向性になります。
実は、銀行経営者は、あまり理解できていないのではないかと思いますが、復興財源を提供する世界的組織は、世界の銀行に投資資金をすでに送金しており、その資金を使うための申請を早くする必要があります。これは、金融庁などの役所から連絡は来る事がありません。
世界的復興開発財源を提供する組織からの資金提供ということになります。
復興開発財源とは、国連の経済部門の規定によって行われています。
ただ、このような復興開発財源の資金の使用方法に関しては、クレジットの譲渡ということで、資金を使えるようにするために、資金者制度（ファウンダー）を取っています。つまり、民間でなければ、クレジットを銀行が発行できないという理由から、民間の名義人をつかってクレジットを発行してその発行したクレジットを世界に分配するという仕組みです。
よって、一般的な常識を捨ててください。大きい話は政府から来ると思っていれば、それは、間違いです。復興財源に関することは、復興開発財源を管理する世界組織が専任している資金者を経由して資金を提供する仕組みで運営されていることを知る必要があります。
このことは、ICC（国際商業会議所：フランス法）の法律である資金者名義で管理されている復興開発財源のクレジット、ICCのルールである「譲渡可能なクレジット」の仕組みを使い、クレジットを譲渡することで、世界の金融機関へ特に資金を分配する作業を、今急ピッチで行っています。
それは、目の前に迫るグレートリセットに向けて、世界は動き出しているということになります。銀行は、これからの時代は、顧客からの預金を集めるというより、多額の復興財源と受け取り、その資金をベースに投資することで、事業を展開するべきであるということになります。
ただ、投資資金を世界の復興開発財源を管理するグループから資金提供されるという事実を知らずに、受け取りをしなければ、これから5年でその銀行は、経営ができないような状況に陥る可能性があります。
これは、どこのメディアでも伝えることもありません。また政府からも、通達もありません、復興開発資金に関することは、民間の関係者自身が気付くことで、初めて資金が提供できる用になっています。これは、プライベート契約ということになります。このことを知らなければなりません。
今回のセミナーは、かなり深堀して話をしています。
セミナーは、MSA総合研究所のホームページに動画があります。
