NWO（新世界秩序）の本当の意味を理解することは、グローバルリセットにおけるマイナス面を最小限に抑えることができる。
すべて計画的に世界は設計されているということが言える。
世界の金融システムの設計について言えば、1921年からスタートしていると言える。
これは、日米英仏 4カ国条約における「連邦準備制度」を作るということからスタートしている。これについては、ドイツが第一次世界大戦で敗戦、英国、フランスに多額の賠償金を請求され、米国へ戦費の借り入れの返済負担がドイツにすべてされたことで、ドイツの通貨は、価値を保てなくなり、ハイパーインフレになる。それを是正するために、連邦準備制度によって、日本が金を国際決済銀行（BIS）に提供することで、通貨価値を保とうとした。また、ドイツの借金の返済のために、米国は、1933年より完全に金本位制度になったために、大量の金が必要ということになり、周辺国から金を集めることを躍起になった。これは、BISの略奪金の問題として、戦後保証に発展する。日本は、スイスのバーゼルのBISに国際決済銀行に金を出資していた。その時、日銀、横浜正金銀行より、出向して、国際決済銀行での業務を遂行する。ただ、1941年より、日米開戦により、英米は、日本の対外資産を敵性資産として差し押さえることになり、結果、国際決済銀行にあった金塊は、米国に戦時中に密かに移送された。
また、日本はインドネシアから戦前は石油を仕入れていたために、担保として、インドネシア（スマトラ）や、フィリピンに金塊を保管した。これは、日米英仏、4カ国条約の結果、日本の海上ルートを守るため出会ったが、日本は戦争に敗戦したことで、敵性資産として日本は、放棄することになる。
よって、日本に関係する金塊は、国際決済銀行における準備金と、フィリピン、スマトラ（インドネシア）における金塊と大きく分けて２種類の金塊があったと言える。
BISに関する金塊については、日本に対しては、国連を通じて、日本の基幹産業、インフラ整備を目的に世界銀行を通じて資金をローンと言う形で、資金提供されるようになった。
これが、基幹産業育成資金のスタートである。１９５１年、日本がICC（国際商業会議所）に加盟してから、スタートして、本格的には、１９５４年の日米相互防衛援助協定後から本格的に資金提供される。当時は政府間援助のために、財政法４４条に資金を入れて、３３の特別会計（特会）資金をいれて運用されて特別会計の財源にもされた。
その後、政府が直接、復興財源を運用することは、なくなった。１９６８年の時点で、正式に終了となるが、その３年前である１９６５年には、援助は実質ストップした。つまり、日本は、１９６５年から政府国債を発行をスタートした理由でもある。
密かに、行われた案件であるが、これは、１９６６年以降になるが、日本が、スマトラとフィリピンの金塊についての準備金を世銀で運輸することになる。これは、スタート時には、１０万トンの準備金を使って運用された。その資金は、インフラ整備、基幹産業への事業プランに対して、資金提供する仕組みが提供されたということである。
この準備金については、世界の主要銀行に将来的使える資金として、ブロックファンドといて、資金が提供されたということになる。日本では、都市銀行に送られた資金をブロックファンドをクレジット・ラインとしてクレジットを発行することで、３０年間償還計画で資金が提供された「基幹産業育成資金」の償還金などと言われる制度である。
また、この制度については、JFKのNWO（ニューワールドオーダー）にも関係していると筆者は思っています。世界政府、新世界秩序として共通世界の実現を目指しています。
NWOについては、歴代米国大統領が目指すべき世界目標として、考えらており、国連新世界秩序プログラムを実現するための財源ともいえるでしょう。つまり、グローバルリセットについて、多くく動き出しているのは、世界は、統一世界に向かっているからといえます。つまり、高度に平等に暮らせる世界を目指すということになります。
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The United Nations New World Order Project is a global, high-level initiative founded in 2008, and led by Jayme Illien, and Ndaba Mandela, to advance a new economic paradigm, and a new world order for humankind, which achieves the UN’s Global Goals for Sustainable Development by 2030, and the happiness, well-being, and freedom of all life on Earth by 2050.
国連新世界秩序プロジェクトは、2030年までに国連の持続可能な開発のためのグローバル目標を、そして、2050年までに地球上の全ての生命の、幸福、健康、自由を、達成する、人類のための新経済パラダイムと新世界秩序を進めるために、2008年に設立され、ジェイム・イリエンとンダバ・マンデラによって率いられた、グローバルで高レベルのイニシアチブである。
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このように、２０３０年にまでに、持続可能な世界を形成するための世界ルールを制定するために、グレートリセットによって、大きく調整されることになります。
ただ、これからの時代は、分配社会になるために、極端な金持ちを生み出すことはせずに、事業計画に従って、必要な資金を提供して社会インフラを整えていくことになります。
ある意味、政府などは、資金不足で事業計画が実行できないという問題点は解消できる仕組みを構築していることになります。
いずれにしろ、復興開発財源（ゴールドファンド）を使った世界的な改革がスタートしていきます。
復興開発財源は、無限大の米ドルの財源がありますので、復興開発財源の管理者と世界の政府は契約することで、財源には困らないということになります。
この世界の変化に早く気付くことが、この大転換期に被害を最小限にするための方法だと思われます。
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講師 当ブログ筆者（MSA総合研究所 代表）
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