爆発的な変化の時期が近い!

財閥系育成資金の財源は、すでに日本に送金済みの資金が多額にあります。現在送金済みの金額だけでも国家予算の数百年分の金額、簡単言えば ○京円という数字になっています。それ以外にも海外では、○○京円の運用がされているということです。もう理解不可能な金額ですよね。

実際には、日本の財閥家系の個人資産をベースに長期運用されている資金になります。長期間PPP運用しているので、数万倍に資金が膨れ上がっています。

その運用益から、日本の東証一部 資本金100億円以上の企業代表者、銀行、信用金庫(預金高5000億円以上)の企業代表権者個人(日本国籍)に資金提供される案件です。
当然、申請料は無料です。
どこかの事件で、この資金にアクセスするには、多額の資金が必要だ・・・という詐欺師の話がネットで流れていましたが、正規の場所は、申請料は、1円もかかりません。
筆者も不思議に思うのですが、この手の話で何十億円も振り込んだなどというニュースがありましたが、どうしても信じがたい話です。

何度も言いますが、資金提供者は、巨額に運用された資金データーを現金化したいわけですから、名義を借りれば、資金データーから銀行券を発行するだけの話です。資金が発行されれば、この案件は、資金を分配して、みんなハッピーという話です。

この案件に協力的に働いてくれたコンサルタントは、当然、収益に繋がり、ビジネスになります。ですから、この案件は、企業を助けることをするボアンティアではなく、ビジネスとしてコンサルタントとして取り組めるビジネスです。

また、資金が多額に動くわけで、その使用方法、活用方法、運用方法など。資金が動いてからも、資金の有効活用ということで、これもビジネスになります。
ある意味、何兆円という巨額ファンドの資金を動かせるコンサルティングビジネスが可能になるわけです。

よって、資金を受け取る人だけの話でありません。この資金を受ける代表者と協力者であるコンサルタントによって、仕上げる仕事であることが言えます。

それが、財閥系育成資金のコンサルティングを行う意味です。

決して、ボランティアの話をしているわけではありません。

ビジネスとして捉えて、この制度を活用することを推奨します。

すでに、日本に送金済みの資金データーがあるわけですから、使わずに放置していても意味がありません。現状は、ほとんど活用していません。
ほとんどといううか、○京円ある送金済み資金データーのうち、99%以上は、未使用で残っているといっても過言ではありません。それくらい、使わずにいるということになります。

財閥系育成資金の資金本部もこの状況をどう打開するかを考えています。

現実を知ってしまえば、そんなことか、と思う話ですが、どうも金額の大きさに驚いて、この話は、「まえつば」ではないかと思われています。

確かに、資金の送金データーと資金証明がありますが、それを見たからといって、その資金が目の前にお札で積まれているのか?といえば、積まれていません。

確認する方法は、東証一部、銀行、信金の代表権者個人の方が、申請をして、国の許可、日銀にて資金を現金化する以外、某都市銀行の銀行口座から資金を引き出すことができません。

ですから、最初の一歩が重要になります。

面談を申し込まれた方は、資金の送金証明書を見せてもらうことができるかもしれませんが、問題は、最後まで資金の受け取りをしないかぎり、この案件は、現金を見ることができないということです。

財閥系育成資金では、1週間から2週間で作業は完了しますので、ちょっとしたチャレンジで、おおきな資金調達が可能になります。

最近は、ブログでもわかりやすく説明していることもあり、理解者も増えているように感じます。そろそろ、爆発するような資金が動く時期が来ると予感しています。

単純に言えば、特殊金融の世界を理解すれば、お金の生み出す方法は、システムチックで、単純ということが言えます。

MSA総合研究所より