現在 メテ財団が行っている国連加盟国 約200カ国に対して アプローチするという業務はだんだん 世界的に広がりを見せてきました。
なかなか 初めは信じがたい話だということで言われますが我々の財団について 各国の大統領府などが 調査すればその後はだいたい態度は一変します。
我々としてはどのようにして調査するかということを話しする際に外交ルートを使ってアメリカ大使館経由でアメリカ政府に確認してください という言い方をします。
そうすればアメリカ政府の方から何らかの回答が帰ってきます。
その内容については ほとんどが 取引をしても大丈夫 資産状況は良好であるというような内容ということです。
ですから 我々の財団について何も確認しない人が本当か嘘かのようなことを言われる方もいらっしゃいますが。
これは 外交ルートを通じて アメリカ合衆国 すなわち アメリカ大使館経由で確認を取っていただいたり、 または国によっては 国防総省のペンタゴンに問い合わせをしたという国もありましたが、 それぞれ 問題がないという回答 だったということを聞いています。
そのようなことを行っておりますとだいたい アメリカ政府からその国の首相 などが 招待されてワシントンホワイトハウスに行くことになるようです。
ということで 大統領とお会いしてきたという話を聞いております 写真なども送ってきてくれた国の首相などもいました。
そのような形で我々の財団について調査をしていただければどのようなことを行っているのか 。
これは本当の話なのかということが理解できますので この案件に関しては外交ルートを使ってアメリカ大使館を経由して確認をしてください 。
そのような場合は オフィシャルで政府が問い合わせする場合には 私どもの財団の公的資料は事前に提出しますのでそれを持って 米国政府に調査依頼をかけてください。
ですから架空の話ではなく現実的にそのようなことで業務は財団が行っていますが この背景には アメリカ合衆国政府および国連が関係しているということが確認できると思います。
