実話!企業育成資金:東証一部、銀行・信用金庫・病院の企業経営者に提供される返還不要の巨額資金について解説!MSA協定、日米協定、財政法第44条、第45条、PPP運用など企業育成資金について関係ある事柄について歴史的側面から、現在における特殊金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中!【企業育成機構@MSA総合研究所】

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近い将来に来る世界同時的大不況によって育成資金の価値が出ます。

前回のブログで100年に一度の大不況が近い将来ある可能性があるという話を書きました。

 

不況の周期というものは大きいものと小さいものがあるという話があります。

 

小さい不況は7年から10年に一度

大きい不況は70年から100年に一度

 

という周期があるようです。

 

理由は簡単でこれは銀行が行うローンの周期と関係しています。

 

多くの事業ローンが7年から10年の期間で行なっていますので資金の返済時期はいつも苦しくなるので経済が停滞します。

 

それは資金を返さなければいけないという理由で多くの人がお金を使わなくなるからです。

 

今回コロナショックにおける不況によって多くの企業が資金の借入をしています。

 

それで現在余剰資金があるということで株価が上昇しましたがまた近い将来返済時期になってくると株が売られます。

そして返済時期の後半になればなるほど資金の支払いが厳しくなるのでお金を使わなくなります。

 

これが経済の減速です。

 

すなわち2020年にコロナがスタートしたわけで経済の減速がスタートするのは2023年頃からはじまり2025年頃から相当厳しい状況が5年から10年続くと思われます。

 

日本では新札が発行されますがその頃から景気の減速は非常に大きくなるかと予想できます。

 

すなわち世界的同時不況というもので世界大恐慌に近いものが来る可能性を秘めているということです。

 

すなわちこの状況を打破するには現金という借金でないお金を流通させなければいけません。

 

今は世の中が金余りだということを言う人がいますが、これは金が余っているのではなく借金としての資金が銀行からたくさん流通しているだけです。

 

よって見た目上の資金は流通していますがこれはいつかは銀行に戻さなければいけない資金です。

 

それがコロナショックによって2020年に多くの企業が同時に借金をしたということは返済時期も同時に始まるということになります。

 

一般的には好景気の後の大不況というのは好景気になれば多くの人が同時にお金を借ります。

 

それでお金を返済する時期になれば多くの人が同時に返済しないといけないということでお金を使わなくなりますそれで経済は減速します。

 

今回の場合はコロナショックという不可抗力によって資金不足が始まったわけです。

 

返済猶予や返済期間を考えても3年後から不況が始まり5年後には大不況になる可能性はあります。

 

これは日本だけでなく世界中の人が資金不足のために資金調達をしたということがあったからです。

 

すなわちこのコロナショックにおけるその後の支払い時期における経済の減速によって世界大恐慌が起こる可能性があります。

 

 

これを救済する方法は 唯一 育成資金の資金を投入して借金でない資金を市場に流通させてそれを守って経済を回復させる以外は方法がありません。

 

ということを考えれば筆者は5カ年計画で育成資金を活用させるということを考えていますがどうしようもない大不況によってこれは実現できると思いました。

 

なかなか育成資金について理解をしてくれないのですが世界経済が全体的に減速してどうしようもないという状況になれば人は藁をも掴む思いで救済策を求めます。

 

その時に育成資金の存在が価値をなすと考えています。

 

これは借金ではない現金資産だからです。

 

ということは黙っていてもこれは普及するということを思いますが 後は啓蒙作業だけしておけばこの資金は大きく動くことになります。

 

すなわちこれは完全に経済と言う仕組みによって育成資金の価値を生み出すと言えます。

 

MSA 総合研究所より