実話!企業育成資金:東証一部、銀行・信用金庫・病院の企業経営者に提供される返還不要の巨額資金について解説!MSA協定、日米協定、財政法第44条、第45条、PPP運用など企業育成資金について関係ある事柄について歴史的側面から、現在における特殊金融スキームによる資金提供の仕組みなど独自の視点でブログで解説。日々最新情報を発信中!【企業育成機構@MSA総合研究所】

企業育成機構@MSA総合研究所では、企業育成資金について研究し、日本経済発展ために企業育成機構という人格なき社団を設立して、民間活動をおこなっています。本ブロブは、企業育成機構の正会員及び全国支部の正会員とつなぐ全国ネットワークになります。常に最新情報を発信中!企業育成資金を活用して、日本の借金問題の解決、産業の復活、令和の所得倍増計画を実現させましょう!MSA総合研究所は、シンクタンクとして民間財源の活用について提言しています。

ビッグビジネスの話をするのはマインドが重要です。

最近は育成資金に関心を持ってる人が増えてきています。

 

世の中は不景気になってきてなかなか現金で大きく利益が出る話というものは世の中には少ないので育成資金の話は魅力的に感じるのでしょう。

 

人脈的にはなかなか難しい案件ですが人脈があれば最高に利益が出る話です。

 

育成資金の財源は巨額に日本に送金済みになっていますがこの資金を動かしたいというのが資金本部の考えです。

 

よって資金を動かすための名義人というものが必要になります。

 

これが東証一部の資本金100億円以上銀行及び信用金庫の預金高5000億円以上の企業代表者ということになります。

 

この条件を満たした代表者が行く正式に申し込みますよといえば日本銀行に保管されている育成資金の財源を動かすことができます。

 

正直この資金は民間用の財源でありある意味機密資金でもありますから正直お金の使い道に関してはそれほどうるさい規約はありません。

 

すなわち一応は事業計画書のもとで資金は出されますがその後どのように使ったかということに関しては別に対して調べることもしません。

すなわち巨額な資金の割りに使用用途はものすごく自由だということが言えるのです。

 

ですからこの主催者側の考えとしても長年放置していても仕方がないのでとりあえず資金出してしまってから考えましょうという風なスタンスで育成資金を出したいと思っています。

 

ですからこの資金が出すための条件になり得る名義人がこの資金について理解を示していただければ、育成資金の財源は無尽蔵にありますからいくらでもお金は引っ張れるということになります。

 

この制度について理解していただくことが日本の経済の復興にも繋がるわけです。

 

筆者はこの資金の制度を使って日本の地方創生というかけ声だけはしてますが、財源不足でなかなかできていない現状がありますので、それを打破するために育成資金を活用するための企業体を作り、そこから財源を引き出して道州制制度を作りあげれば日本の経済の底上げができると考えています。

 

この案件に携わっていますが、なかなか色々な方はチャレンジしていますが実際に案件の成約には至っていないことが多いのです。

 

その理由はこの制度について深く理解していない人が説明しようと思ってもきちんと説明できていないというのが原因にあります。

 

やはりそう考えれば MSA 総合研究所の代表である筆者が足を運んで説明していくしかなかなか結果につながらないということがいえます。

よって東京では基本的には六本木麻布地区の指定する場所がありますのでそこでお会いしています。

 

緊急事態宣言が開ければ日本の主要都市に連絡事務所を開設していきます。

なかなか形が見えないものに対して信用するというのは説明上、難しいということもありますので、別に事務所が重要ではないのですがたくさん事務所を出してみます。

とりあえずは仙台 東京 名古屋 大阪 福岡の5拠点でそのうち他の地域にも出していきます。

 

5ヶ所あったら一週間に1日で一箇所ずつ回っても五日間かかることになりますのでそんなにたくさん回れるかどうかわかりませんが日本中をグルグル回りながら育成資金の案件を進めていきます。

 

目標としては5カ年計画で行います。

2026年までは気合を入れていく正式全国巡業します。

 

それ以降はどうするかは考えていませんが5年間気合い入れてやれば大きく結果が出てるでしょう。

 

まずはそのチャレンジをしていきます。

 

なかなか大企業の社長にこの話をするということで勇気がない人をたくさん見ます。

 

大したことないいくと思うんですがやはり色々保身を考えるのでしょう。

 

人間というものは物事をチャレンジするときは多少捨て身であるというぐらいの気持ちを持ってチャレンジしなければ人生なんて変わることはありません。

 

ちょっとした勇気が人生を変えます。

 

それとビジネスについて言えばみんなに愛される仕事なんてしようと思ったら100%無理です。

 

育成資金の話は非常に理想的ではありますがこれに対していろいろ恐怖感を持っている人やデタラメだという人から聞けばものすごい悪い話として聞いてしまう人もいます。

 

それはこの話をした瞬間で1秒で友達をなくすことがあるかと思いますが、1秒でなくなる友達は元々友達ではないということに気づかなければいけません。

 

 

所詮人間は生まれ出来れば最後は一人で死んで行きます。

 

 

ですから人生でチャレンジしないで一人で死んでいくんでしたら何かチャレンジして死んだ方がいいんじゃないでしょうか。

 

人によっては長年積み重ねた信用が壊れたら困るという人がいますが正直私から見てあなたの人生がそんな素晴らしい人生だったのかと疑問に思います。

 

みんな大したことないんです。

 

それに気づかなければなりません。

 

だからこの資金に興味があるけども動けないでいるということはあなたに不足しているものはお金です。

 

でも失敗したくないという思いがあると言う人はそれはあなたからお金が逃げていっているという話です。

 

この文章を見て育成資金で話をしようかしまいか悩んでいる人はその全ての問題は自分の心の問題だということに気づかなければいけません。

 

周囲の環境や他人のことを気にしているような話をしますがただ単に自分がお金を得るという勇気がないだけです。

 

それが答えだと思います。

 

MSA 総合研究所より

 

 

 

 

 

物事は、1000回繰り返せば、天命を得る。継続こそが力なり

育成資金の話をいろいろな角度から書いています。目的は、育成資金についての正しい理解をしていただくために、できる限りわかりやすく解説しています。

目的は、成約件数を増やすことです。すでに、日本銀行に送金済みの育成資金の財源があるのですから、この資金を配当することを目的にしています。条件は、
1,東証一部資本金100億円以上 製造業、インフラ業など 代表権者

※資金配当額 資本金×100倍程度

2,銀行
3,信用金庫の預金高5000億円以上
※金融機関は、預金高×3倍程度
※上記の条件の代表権者個人

巨額に資金がありますが、会社に対してアプローチすると、会社に入る補助金なら活用しやすいですが、社長個人に入る資金であれば、会社に対して話ならば、社内を通して話をすると、話が頓挫するケースがよくあります。

この資金の使いみちについて、どうしたらいいのか?今の経営者の多くは、サラリーマン社長であるので、株主でもオーナーでもない場合がおおいので、個人的に資金調達をするという事を言うと、ストップされることがあります。しかし、この制度は、日本国の資金であるのは事実です。日本国の資金は、日米共同体の安全保障費として活用される資金でもあり、国にとても、重要な資金な資金になります。

個人で資金を受けるということに抵抗があるように言われる方がいますが、これも、なれです。みんながそうしている。当たり前の話だ。ということを経済界の中で認識されれば、巨額に存在する育成資金が動きます。やはり、その雰囲気を作ることです。

赤信号みんなで渡れば怖くない」という言葉が昔ありましたが、赤信号と思われいますが、実は、完全に法的にも問題ない資金であり、国際法で守られている日本の権利であります。

すなわち、当たり前、という精神になれることです。

筆者もこのブログの更新回数も920回を超えて、もうすぐ1000回になります。仏教の世界でも千日回峰行というものがありますが、1000回何でも同じことを続けることができれば、なにか天命をえることができるということだと思っています。

ですから、諦めないこと、育成資金を活用できるための環境づくりをすることが、MSA総合研究所の務めであると思っています。

MSA総合研究所より

 

世界の中心的存在になれる日本国とは・・・

育成資金について研究していくと、世界がどのようにしてできているのかを理解するチャンスに恵まれます。すなわち、第二次世界大戦後の世界をどのように作ってきたかという中央銀行ネットワークによる資本主義社会における仕組みが理解できてくるからです。

これは、都市伝説ではなく、世界を作り上げてきた中央銀行ネットワークにおける仕組みということになります。民主主義社会と政府、そして中央銀行という関係、そして、各国の中央銀行をつなぐ銀行ネットワークの頂点にイングランド銀行FRBが君臨しているという構図が見えてきます。よって、米国がドルが基軸通貨になるということで、世界の警察担ったと言えます。また、その財源の提供者が、日本の旧体制の財源が大きかったことで、その財源をイングランド銀行に信託して、FRBを通じてPPP運用した資金を日本銀行に送金をして、復興財源にしていること、資金は今でも日本向けの運用は続けられており、その資金の量は増え続けているといえます。しかし、その事実については、ほとんどの方は知らず、また、資金提供者も極秘でおこなっているということもあり、事象資金者役といわれる多くのインチキな人たちによって、この情報が一体どこまで真実なのかわからないというおとになり、信用を失った歴史背景があります。その結果、日本は、中銀行ネットワークによって準備された復興財源といわれた工業支援のための育成資金は、ほとんど流通しなくなり、借金ではない資金、キャッシュマネーの流通がたらなくなり、国の財源不足を補うために、赤字国債を発行を続け、中央銀行に買い取っていただき、資金を調達しているという借金による財源確保という構図が出来上がっています。

この負の連鎖から抜け出すためには、育成資金の制度を日本の経済界に理解をしていただき、育成資金の資金を動かすことで、日本経済の底上げする以外方法がないと言えるのです。

まさに、学校では習わない世界経済システムです。しかし、それが、世界経済を作り上げているのです。

すなわち、日本には世界最大の中央銀行ネットワークによって作られている財源があることになります。ただ、動かしていないだけです。

すなわち、この資金は、日米共同体と本ブログでは読んでいる安全保障分野における管理資金になります。何度もいいますが、日本政府と日米共同体は違います。日本国は一国二制度によって成り立っている国家です。

よって、日米共同体の資金というのは、本来は、皇室及び財閥等の旧日本の体制がもっていた資産になりますので、この日米共同体は、天皇派ということになります。

育成資金に関しても、そのような歴史的背景があることから、そのような関係者で行われている案件ということになります。

そこまでこの制度について理解をしてくれば、次なるステップは、この育成資金の財源を動かすことで何ができるか?ということを考えるべきです。動かし方、また、歴史的背景、世界の金融システムなど、本ブログでは紹介をしてきましたが、一般の経済学者が話しているいる内容とは、随分違うなぁと思われますが、そうです。経済学というのは、たしかに、表向きで説明する内容と本当の話は違ってきます。その理由は、自由競争をさせている市場をつくるには、競争原理である経済学というのが、存在しなければ、資本主義社会と民主主義国ができあがらないと戦後は考えたのでしょう。ですから、本当の部分は、見せることなく、競争原理である資本主義社会を作ってきたことが言えます。

しかし、コロナの流行で世界は、ベーシックインカムを求める声が高まってきています。また、産業構造の変革へと向かっています。

実は、通貨というのは、正式な通貨は、中央銀行以外で作れないのです。すなわち、お金が流通するか、財源を確保できるかというのは、すべて中央銀行次第ということになります。各国の中央銀行も、地球規模から見れば、中央銀行の頂点に位置する組織から見れば、中央銀行における本店という概念、(イングランド銀行FRB)から見れば、下部組織にあたります。表向きは、国際決済銀行が世界の中央銀行の仕組みを管理しているということになっていますが、本当の中央銀行における財源は、米国FRBによって管理され、イングランド銀行に信託されて運用されている資本があるので、各国の中央銀行に資金を送金することで、各国の中央銀行は支店業務として、各国の一般の銀行などに資金の貸し出し行為ができるのです。

これは、完全にピラミッド構造が世界ネットワークでほぼ出来上がっています。一部送金規制のある国は、世界の中央銀行ネットワークに属していない国ですが、世界中の殆どの国は、中央銀行ネットワークのなかで経済が出来上がっています。

すなわち、その頂点に君臨するイングランド銀行に信託された巨額な資金は、使用権限が日本が一番大きいこと、日本というか、日米共同体におって管理されている資金ですが、 その資金が大きいことでこの資金を活用すれば、世界を救うことができるということになります。

すなわち、戦後運動のなかで、世界連邦政府運動というものがありましたが、世界連邦政府を言う財源を提供できるのは、唯一、日米共同体の管理している資金を動かすことで可能になります。すなわち、日本の貧困をなくす立場であることが言えます。もう一度いいますが、日本国と日本政府というのもをイコールでかんがえないでください。

日米共同体といわれる天皇派の財源です。

この理論がわかれば、次なる世界がどこに向かっていくかを予想できるかと思います。筆者も、どうなるかということは、予想でしか有りませんが、世界ネットワークは、中央銀行ネットワークの構築であり、現在ではほぼ完成しているということが言えます。一部の国がまだ完成していませんが、これも、近い将来、変わっていく可能性も高いと思います。そうなれば、世界は民主化という流れができ、競争原理がなくなれば、世界連邦政府的な社会風潮になっていくのが予想できます。

すなわち、銀行システムが統一されることで、無理な競争社会を構築する必要がなくなります。そうすれば、中央銀行が資金を開放することで、ベイシックインカムという世界も実現が可能でしょう。

将来どうなるかということは、筆者もわかるわけでは有りませんが、予想として考えれられる世界がもう近くにあるのではないかと思っています。

すなわち、そのような可能性がある日本国の若い人には、日本が世界を牽引していくことができる国家であるという認識をもってもらうことが大切かと思っています。

その事実を隠していても、浮かばれないと思います。
自信を持って、生きていくことが重要だと思っています。

MSA総合研究所より

本当はあった「人類資金」という映像化ができたら面白いだろう。

育成資金の本当の制度について知らない監督が、「人類資金」という映画をつくったことがありました。詳しくは見ていませんが、正直、この資金の制度についてわからないまま、ただ単に見つからなく、残念な結果出終わったということでした。それでは、実はエンディングとしては面白くないと思います。

確かに、育成資金の話は、街のコーヒーショップで初老の紳士が話しているケースがありますが、その話に耳を傾けるシーンからスタートするのが、いいかと思います。やはり世代交代も兼ねて考えることは、若い人に感心をもってもらうために、若者がアドベンチャー的に大都会で展開される嘘やデマや、またもや詐欺事件に遭遇しながら、新しい人の出会いを探していくストーリーがいいと思います。あるとき、資金者とつながるという人物から、育成資金(人類資金)の詳しい話を聞くことに成功します、

今まで聞いていた話とはちょっと違う角度からこの育成資金を見ることができます。すなわち、日本の旧体制が資産放棄したことで、日本の国土復帰をした話です。日本には資金オーナーという人物がいて、人前に現れることはないのですが、ある条件を満たした人、そして、ある人脈だけを通せば、巨額な資金が動く話を聞けます。人類資金の信憑性を感じるようになった主人公がいます。そして、そこから、次々と人の出会いによって、本当の姿、育成資金(人類資金)の事がわかり始めます。それで、かつての高度成長期に日本がなぜ発展できたのか?所得倍増計画がなされたときに、米国支援による予算があったことで実現できた日本経済の発展の歴史、世界の金融システムの都市伝説を含めて、真実の世界を知っていきます。最後は、この育成資金(人類資金)を活用して、2025年の万博には、世界から絶賛されるような経済復帰をした日本が世界で評価されます。世界経済の救済と、世界の貧困撲滅のために日本が活躍し、そして、本当の意味での世界連邦政府的社会組織ができあがり、その中心が日本であり、日米共同体であるというストーリーです。
あとは、企業体における日本の道州制度ができあがり、豊かな国民生活が歩める国家に転身しているという映像もあれば、夢があっていいです。

まあ、そんな話が展開できれば、面白いですね。

そんなフィクションですが、映像化できれば、面白いですね。さて、育成資金の制度も世代交代が進んでいますので、若い人に関心をもってもらうことが重要かと思っています。

MSA総合研究所より

連絡事務所は、道案内するための中継地点、ヤタガラスで言う中継地にあった神社にあたる?

さて、MSA総合研究所の事業計画も、事務局の候補地はまとまってきました。

◎本部は、
東京(港区 六本木麻布地区)

連絡事務所
◎仙台  仙台駅近く
◎名古屋 中央区丸の内付近
◎大阪 中央区本町(御堂筋線本町)
◎福岡 博多駅(筑紫口)付近

市場調査も大体完了しました。

育成資金の打ち合わせができればいいので、50平米から100平米程度のオフィスビルの事務所でまずは事業を開始していきます。

緊急事態宣言が明けてから準備していきますので、リアルにお会いしてお話した方には、連絡事務所が開設できましたら、ご連絡します。

資金本部からも、資金をすぐにでも動かしてほしいという依頼がありますので、その意向もありますので、MSA総合研究所では、基本待つスタイルで事業をおこなてきましたが、積極的に足を運んで営業していきたいと考えています。

筆者は、なにもないところから立ち上げるのが好きです。海外でも3カ国で事業を展開したことがあります。続くか失敗するかは考えないで行動すうことが重要だと思います。

日本では、東京、大阪、福岡は、仕事の都合でこの3箇所は生活したことがありますので、土地勘はあります。名古屋は、異業種交流会やJCのメンバーに対して講演をしたことがありますので、色々知り合いはいます。また、過去におこなっていた海外ビジネス系のセミナーでは、約3500社の方が筆者の主催するセミナーに参加いただいたことがありますので、いろいろ繋がりがありますので、日本のどこに行ってもなにかできるかなと思っています。
育成資金については、4年前からブログで紹介はじめましたが、いろいろありましたが、数百人との出会いがありました。

実は、何事も事業をおこなうということは、人の出会いを生みますので、非常に面白いと思っています。

確かに、育成資金の話を始めたころは、「君も詐欺師になったのか?」という顔で見られましたが、このなんとも言えない、最高にマイナスの部分からスタートするビジネスは、すごいと思いました。

普通、もう少し、人間として対応されますが、場合によっては、いきなり憤慨して帰っていった人もいます。筆者は、大人になってからの大半を海外で過ごしていますので、日本語は話していますが、完全に日本人的な感覚の人間ではありません。他人に何を言われても、関係ないという意識を作ることが出来ます。人の意見に流されない。自分が知っている世界が正しければ、それを突き通せるという精神があります。


色々案件を進めていけば、予想もしないようなこともありますので、この世界、相当カオス感満載です。ある意味、こんなアドベンチャーがあるビジネスは存在しないと思っています。商売には商売敵というのは、存在しますが、まあ、戦争と同じです。

深くこの世界に入れば、入るほどわかるこのカオス感、まあ、人の世界は、簡単に人を信用すればすぐに足をすくわれるいうことがわかります。

この案件をおこなうには、絶対に他人の甘い意見を聞き入れない。自分ができるスタンス以外のことは行わないということが、重要です。

これは、筆者が、一人で外国で事業を立ち上げていたときの感覚とおなじです。まさに、カオス感満載の外国ビジネスに匹敵するビジネスモデルが、育成資金に関係するビジネスになります。

たしかに、評判が悪いのは理解できます。そんなカオス感満載のキャストが全国にいるわけですから、なかなか大変な世界です。
五感、六感、そして、あとは、直感を信じて、自分のできること以外はやらないことが落とし穴に入らないためのポイントかと思います。

本来は、企業育成資金という経営者に補助金を出す案件ですが、これを民間の仲介者募集をしていることや、この資金が機密費ということもあり、正直、カオス感満載ということになっています。

日本経済を元気にするという案件は、そのカオス感、日本最大級の自然にできたジャングルでサバイバルする勇者のみが、この未知の世界で生き残ることができるとおもっていただけえば、このビジネスについて理解ができます。

その先の見えないジャングルに明かりを灯して、道案内するのが、やはり、ヤタガラスということになるのでしょうか?

やはり、この仕事は、ヤタガラスといいたくなりますね。

話は変わりますが、秘密結社ヤタガラスについて調べると、京都から天皇にもしものことがあった場合に、吉野に逃がすための神社の中継地点にいた人たちがヤタガラスと言われたそうです。吉野とは、奈良県の山奥です。紀伊山地の山深い土地に逃げ場を作っておいたのでしょう。

すなわち、なにかあれば、こっちに来てくださいと案内して、その案内役の家系は皆、血族のようなつながりのある人達によって、案内されていたということです。

 

ここで気付いたことがあったのですが、秘密結社ヤタガラスは、吉野に逃がすということをしたそうですから、それは、天皇家でいえば、南朝になりますね、今、文章を書いていて気づきました。

南朝天皇を守った組織がヤタガラスということになるのでしょうか?

といえば、たしかに、辻褄が合うかも知れません。

 

話はそれましたが・・・

いずれにしろ、今は山奥に逃げす案内はしないのですが、色々障害はあるかも知れませんが、秘密裏に、最後まで道案内をして育成資金を案内するのが、ヤタガラスの仕事ということになるのですね。

ヤタガラスは、秘密結社ですから、存在を顕にすれば、秘密結社にならないですよね。MSA総合研究所は、民間のシンクタンクとして育成資金を研究していますので、ヤタガラスではありませんが、道案内はしています。

MSA総合研究所より

人事を尽くして天命を待つ。それで必ずなにか結果が見えてきます。ただ、行動するのみ

MSA総合研究所の連絡事務所の設置場所について検討していますが、九州に関しては、福岡市の博多駅筑紫口の周辺のオフィスビルで検討しています。ここが九州で一番交通の便のいい場所だと思っています。中国、四国地方に関しては、将来的にどこかに拠点を起きたいと思いますが、出張ベースで対応するということを考えています。育成資金についての問い合わせなど、周囲の声などを聞いていると、西日本の方が関心をもって行動している方が多いように思います。日本全国にいますが、人によっては、何十万人も育成資金の話を聞いて活動している人がいるということを言う人はいますが、実際には、それほど多くないかと思っています。数千人ほどではないかと思っています。話は知っているが、動いていない人がほとんどというのが、今の現状かと思っています。

昔は、育成資金の制度について詳細に説明する人もいなかったので、たくさん資金者がいて、資金者がどこかに保管している大量の現金があり、それをいただける夜に思っていた人も多くいるかと思いますが、実際には、そんな話はなく、日米共同体、すなわち、日本の安全保障を担う部門が管理する資産であり、それは、日本銀行に資金データーとして保管されているだけで、実際に申請者である企業代表者が申請して、法務省最高裁金融庁において資金の移動許可、使用許可、免税、免責、免訴の許可をとって、資金者の指示で日銀から資金を発行して資金を指定都市銀行にて受け取るという制度になっているので、これは、たしかに、民間経由で募集うをしていますが、完全に米国政府管理のもとで、日本国が行なっている制度になります。よって、どこかに現金が隠されている制度ではないのです。

そのことがわかれば、正直、神様のような金持ち、資金者という話は存在しないことになり、すべて日米両国によって監視された資金であるといえます。よって、あちらこちらにいる資金者たるものは、まったくのデマであり、究極を言えば、一箇所に集約されている窓口の資金といえます。

さてそのことが理解できると、窓口が地方募集をしていないので、地方募集をしているのは、これは、仲介者ということになります。ただ、仲介者からどのように資金本部に申請書類が届くかという順番と、介在する人脈がどうなっているかということが、運次第ということになります。運が良ければ、資金本部と連絡がつきますが、多くは、資金本部に申請書類が届く前に、書類の行き先が分からず、介在する仲介者の数だけ増えて、結果、資金を受け取れる話にならないということが起こります。

安全上の理由から、資金本部は明らかにされないということになっています。よって、そこに通じる関係者を通じてこの案件を依頼をしない限り、資金を動かすことが出来ません。

そのことがわかってくれば、実際はなかなか、難しい話だぞということになります。

よって、特に東京から遠くから申請した場合には、噂は聞こえてくるが、実際には話が届かないということがあるのは、この話でよくあることです。ですから、注意が必要であるということを言われても仕方ないという現状があります。

MSA総合研究所では、本当は、育成資金の仕組みはどうなっているのか?ということを情報を発信することを行なっています。すなわち、育成資金は、活用されれば、日米両国にとってありがたい話であるので資金が動くことは歓迎ですが、問題は、真実の部分があまりにも分からず、この制度について信じない人が増えていることが原因して、国の資金不足が深刻化しています。この問題を是正しなければいけません。

政府側は、直接関与することが出来ない制度になっていますので、間違っていても、どんな状況になっていても、それに対して、声を上げることはありません。逆に、問い合されれば面倒ですから、不明な話に近づかない法が良いですよ。とアドバイスをしているものですから、余計に、厄介なことになっています。本来は、資金が動けば、大きな資金が国にも入るのですが、これもごく一部の極秘な財源であるので、霞が関の官僚のほとんどがこの仕組について理解していません。よって、知らないといわれるのです。知っている人は死んでもその事実ついて口外しないです。本人も職を追われるほど厳しい規定があります。

よって、このことを追求したい民間側の人は、調べれば調べるほど、答が見つかりません。

ですから、MSA総合研究所は、民間のシンクタンクからの意見は重要になります。参考になる情報がなければ、判断する材料がないからです。

育成資金の制度を全国の申請可能な企業代表者に理解していただく啓蒙活動が、我々の務めです。理解して申請するかしないかは、本人の決断ですが、MSA総合研究所では、地方から始まる所得倍増計画や、 企業体による地域によるブロック経済を作り、育成資金の財源を活用して、道州制制度を作り、地域経済の底上げをすることを5カ年計画を作っています。大阪万博は、2025年です。その翌年 2026年度までには実現したい話です。日本全国にいる500人ほどの対象者の協力を得れれば、正直、この話は実現できます。もし全員育成資金について理解を示してくれて、資金が市場に流れれば、多少インフレになるかもしれませんが、平均年収1000万円から1500万円という時代を到来させることができるかもしれません。1961年から池田内閣が始めた所得倍増計画、当時は、1964年の東京オリンピックに向けて日本経済を復興させ、国民所得を倍増させるということを計画しました。

正直その裏側では、米国から支援制度、いわゆるこのブログで書いている日米共同体の管理資金である工業支援用の財源が活用されました。

令和の時代、時代背景は、60年が過ぎていますが、東京オリンピックがあり、逆にイケイケドンドンの時代でなく、デフレ傾向による国民所得の半減化が進んでおり、底辺では、生きるのが難しい時代にもなってきています。これが現実だと思います。その令和における苦しみを、日米共同体における資金、これは、もともと皇室や旧財閥の資産ですから、日本の旧体制の資産を活用して、日本の復活を行う必要があります。日本国というのは、一国二制度で成り立っています。日本政府と日米共同体(天皇派)によって成り立つ国家であり、日米共同体の財源を活用してはじめて政府が成り立つのです。その財源を政府が活用して、日本国民の生活を底上げすることが理想的です。

このことをそろそろ気付かなければいけません。

永田町周辺では、皇室関連の資金があるという噂があると流れているが、そちらには、近づくべきでない、という情報が流れているとも聞きます。本当のことを知らない若手政治家は、そのことを鵜呑して、日米共同体の資金(天皇派による資金)について考えずして、日本経済をどうするかということを考えるために、答を見いだせないままにいます。日本の経済学者も同じことが言えます。

これでは、政治家は、この資金について関わることができないということになっていますが、日本国の金融システムについて理解をしていなければ、まともな回答になりません。

かつて、こんな言葉があります。

「母屋でおかゆをすすっているときに、離れですき焼きを食べている」という塩川正十郎財務大臣の発言がありました。

すなわち、母屋は、日本政府になります。離れは、日米共同体による財源に関係する資金から財源を得ている人たちということになります。

多くの人たちは、母屋は日本政府ということはわかりますが、離れというのは、特別会計ということを思っていますが、もっと深く突っ込めば、日米共同体における財源、これは、サンフランシスコ講和条約の際に、日本の旧体制、皇室及び旧財閥が放棄した資産を米国が管理して運用して資金を日本の工業発展のために準備した財源のことを言います。資金が動けば、安全保障費の名目で日本政府の特別財源としてえることができる資金であるからです。究極をいえば、日米共同体は、天皇派(皇室及び旧財閥等)ということになります。

よって、日本政府は、内閣、 日米共同体は天皇派ということになります。この事実を知らない今の若い人は多くいます。すなわち日米共同体といわれる天皇派の財源が巨額にあることになります。しかし、このブログでも説明しましたが、申請者がいない限り、勝手に資金を動かすことができないように監視されている資金になっています。

まずは、日本国がどうなっているのかを、日本の国を牽引いていく10万人に一人いるリーダーはその制度について理解する必要があります。

なぜ、日本が今この様になっているのか?それを知ることで、日本の今の現状がなぜこうなっているかが理解できます。

そのことを関係者にお伝えするんが、MSA総合研究所の役目だと思っています。

いずれにしろ、緊急事態宣言があければ動きます。コロナ長引いていますが、待っていても仕方ありませんので、健康に注意して行動していきます。

今ネットを検索して、活動拠点をどうするか、事業計画を考えています。
事業計画を考えて、イメージしているときは、一番面白いですね。実際に行動すると言えば、ありますので、「人事を尽くして天命を待つ』ということになります。 意味は、人間ができることはすべてやった上で、あとは運命にまかせること。


神様を応援する作業ですから必ずうまくいくと思っています。

MSA総合研究所より

 

確実に資金本部に申請できるようにするには・・・

事業計画を考えています。大阪の連絡事務所の場所をどこにするかを検討していますが、中央区本町、御堂筋線本町駅周辺がいいかと思っています。MSA総合研究所の5カ年計画ということで、今後5年間で行うことについて考えています。育成資金を配当して、日本を経済を底上げすることが目的です。2025年には大阪万博もありますので、関西において、育成資金の対象企業になる企業経営者に資金を配当するために重点的に営業をする予定です。万博といえば、企業の技術力を世界にアピールする博覧会ですから、資金不足で中途半端というのは、問題です。返還不要で日米共同体の管理している資金を、どーんと、投入をして、立派な万博になればと思っています。

育成資金の募集は、東京でおこなっているので、実は地方の対象企業の申請があったとしても、東京に資金本部に書類が届くまでに、かなり多くの仲介者を経由して届くケースが多く、一体、どのようにして申請してきたのか、全く経緯がわからないまま書類だけ届くこともあり、実際には、申請者とまともに連絡がつかなくなり、はなしが頓挫するケースがあります。

すなわち、育成資金の申請に対しては、仲介者を経由して申請しているのは、事実ですが、多くの人を経由することで、どのような経緯で申請してきたのか?本当に、本人の意向で申請してきたのか?全く、不明であるというケースが有るのは、正直問題になっています。

よって、前回のブログでも2,3人以上の仲介者でおこなわなければ、話がどうなっているか全く途中の経緯がわからなくなるということがありますので、ダイレクトで少人数精鋭で行える案件以外は、成立しなくなります。

MSA総合研究所としても、日本の主要都市に連絡事務所をつくり、情報を集めることで、せっかく資金調達を考えている経営者に、無駄なく資金本部から資金提供できる業務のサポートを行います。

MSA総合研究所より